「人事の経験は転職市場でどのくらい評価されるのだろう」「採用担当としてのキャリアしかないけど、他の職場に移れるだろうか」——そんな不安を抱えながら、次のステップを探している方は多いのではないでしょうか。毎日のように人を採用したり育てたりしながら、自分自身のキャリアについては後回しになってしまう。それが人事という仕事の宿命でもあります。

実は、人事経験者は転職市場において非常に評価されやすい存在です。どんな業界にも必ず存在する職種であり、採用・労務・制度設計などで培ったスキルは多くの場面で応用が効きます。特に近年は「戦略人事」や「HRBP（HRビジネスパートナー）」といった新しいポジションの需要が急増しており、人事経験者に対する企業の期待はむしろ高まっています。

この記事では、人事経験者の転職市場の現状から、どの経験がどの転職先で評価されるのかの具体的な整理、年収データ、転職でつまずきやすいポイントと対処法まで、余すことなく解説します。転職を漠然と考えている段階でも、すでに転職活動中の方にも、判断の軸となる情報をお届けします。

人事経験者の転職市場は今「売り手市場」が続いている

まずは現在の転職市場がどのような状況にあるのかを確認しておきましょう。結論から言えば、人事・総務を含む管理部門の転職市場は、現在も求職者にとって有利な「売り手市場」が続いています。

求人倍率と需要が高まった背景

厚生労働省の公表データによると、2025年時点の有効求人倍率は全体で1.20倍前後で推移しており、求職者1人に対して1件以上の求人が存在する状態が続いています。管理部門に特化した調査では、MS-Japanが公表した「人事・総務の転職市場レポート2024」によると、人事・総務の求人倍率は2021年から2023年にかけて右肩上がりで推移し、高い水準を維持しています。

需要が高まっている背景には、大きく3つの変化があります。

1つ目は、少子高齢化による生産年齢人口の減少です。1995年にピークを迎えた生産年齢人口（15〜64歳）は減少の一途をたどっており、企業はかつてないほど採用力の強化と人材定着に注力せざるを得ない状況に置かれています。この流れが、採用や研修を担う人事担当者の需要を底上げしています。

2つ目は、働き方改革とDX（デジタルトランスフォーメーション）の進展です。リモートワークの普及や副業解禁、ジョブ型雇用の導入など、人事制度そのものを大きく見直す動きが多くの企業で起きています。こうした変革をリードできる人事担当者へのニーズが高まり、即戦力採用が堅調に続いています。

3つ目は、人的資本経営への関心の高まりです。2023年に上場企業への情報開示が義務化されたことをきっかけに、企業が人材を「コスト」ではなく「資本」として捉え、投資する意識が急速に広まりました。これにより、HRBPや戦略人事、タレントマネジメントなど、より高度な人事機能を担える人材への求人が増加しています。

即戦力採用が堅調な理由

人事の求人で特徴的なのは、「即戦力採用」の割合が高いことです。人事は企業文化に深く関わる職種であるため、未経験者よりも実務経験者が優遇される傾向があります。実際、JACリクルートメントが公表する転職支援事例でも、人事経験者の約6割が同職種（人事・労務）への転職を実現しており、経験がそのまま評価につながるケースが多く見られます。

また、同社の調査では2023年上半期に募集された人事・総務求人の平均下限年収が480.7万円と全職種平均を上回る水準であり、年収600万円以上の求人のうち約3割が800万円以上という結果も出ています（MS-Japan「人事・総務の転職市場レポート2024」より）。これは人事経験者が転職市場でいかに評価されているかを端的に示しています。

人事の「どの経験」が転職で評価されるのかを整理する

一口に「人事経験がある」と言っても、企業によって人事部の業務範囲は大きく異なります。採用に特化した企業もあれば、労務・制度設計・研修まで一人でこなすケースもあります。転職市場では「人事をやっていた」という事実よりも、「何を・どの深さで経験してきたか」が評価を左右します。

採用担当の経験が評価される転職先

採用業務（新卒採用・中途採用・ダイレクトリクルーティングなど）の経験は、人材業界への転職で特に高く評価されます。人材紹介会社のキャリアアドバイザーやリクルーティングアドバイザーは、採用担当として求職者・求人企業の両面と接してきた経験と高い親和性があるためです。また、採用ブランディングや採用広報の経験があれば、広報職への転職でも武器になります。

さらに近年需要が急増しているHRBP（HRビジネスパートナー）のポジションでも、採用担当の経験は重要な土台となります。「事業部門の採用ニーズをどう実現するか」を経営層・現場と連携しながら考えてきた経験が、そのままHRBPの業務に直結するからです。

労務・制度設計経験が評価される転職先

給与計算・勤怠管理・社会保険手続きなどの労務経験は、法的知識と実務対応力を証明するものとして、同職種転職での評価が高いです。特に就業規則の改定経験や労働基準法への対応実績があると、コンプライアンス重視の大手企業や、急速に組織拡大しているスタートアップ企業からも注目されやすくなります。

人事評価制度や等級制度の設計・運用経験を持つ方は、人事コンサルタントや経営企画職への転職でも評価されます。制度設計は経営戦略と密接に連動する業務であり、経営視点で人材課題を考えてきた経験は、他職種からは簡単には得られない強みです。

経験年数別に変わる市場価値の目安

人事での経験年数によって、転職市場での評価軸は変わります。あくまでも目安ですが、以下のように整理するとわかりやすいでしょう。

経験年数	市場での位置づけ	評価されやすいポイント
3年未満	アシスタント〜担当者クラス	成長意欲・ポテンシャル・同業界での即戦力
3〜7年	担当者〜リーダークラス	特定業務の専門性・プロジェクト推進経験
7年以上	マネージャー〜スペシャリスト	複数領域の経験・マネジメント実績・戦略立案経験

特に3年以上の経験があると、年間行事（採用サイクル・定期昇給・年末調整など）を一通り経験したと見なされ、「人事の実務を知っている人材」として転職市場での信頼度が大きく上がります。5年以上になると中堅クラスとして扱われ、採用市場の変化を乗り越えた経験値も加わるため、より幅広い転職先が視野に入ります。一方で、経験年数よりも「何をどの深さでやり切ったか」の方が重視されるため、年数だけで自分の市場価値を判断しないことが大切です。

人事経験を活かせる主な転職先5パターン

人事経験者が転職先として選ぶルートは、大きく5つのパターンに整理できます。自分がどの方向を目指すかによって、アピールすべき経験や準備の仕方が変わります。それぞれの特徴を確認しながら、自分に合った選択肢を見つけてみてください。

同職種・異業界の人事（最も多い約6割）

人事経験者が最も多く選ぶルートが、業界を変えて引き続き人事として働くパターンです。JACリクルートメントの支援事例によると、人事経験者の約6割がこの「人事・労務職への転職」を選択しています。人事の仕事にやりがいを感じているものの、現職の経営方針や人材育成の考え方に共感できなくなった方、より規模の大きい組織や成長企業で新たな経験を積みたい方に向いています。

異業界への転職は、同職種である分「業務イメージが伝わりやすい」というメリットがあります。ただし、業界特有の商慣習や人材像の違いを事前にしっかりリサーチしておくことが求められます。たとえばメーカーから IT 企業の人事へ転職する場合、採用ターゲットとなる職種・スキルセットがまったく異なるため、業界理解の深さをアピールできるかどうかが選考の鍵になります。

人材業界（エージェント・派遣）

採用担当の経験を持つ方にとって、人材紹介会社や人材派遣会社への転職は非常に親和性が高い選択肢です。企業の採用側として「どんな人材を求めているか」「どんな候補者が評価されるか」を深く理解していることは、キャリアアドバイザーやリクルーティングアドバイザーとしての業務に直結します。

また、採用担当として複数の人材エージェントと協働してきた経験があれば、業界の仕組みや各社の強みをすでに把握しているため、入社後のキャッチアップが早いと評価されます。人材業界は成果が数字として見える職種であるため、「人事での頑張りが評価されにくかった」と感じていた方が、自分の成果を実感しやすい環境としても注目されています。

経営企画・人事コンサルタント

人事評価制度の設計や組織再編、人材育成計画の立案などに深く関わってきた方には、経営企画職や人事コンサルタントへの転職も現実的な選択肢となります。経営企画は企業全体の戦略を立案・推進する役割であり、人事が組織の観点から培ってきたマネジメント視点や調整力がそのまま活かせます。

人事コンサルタントとしては、組織設計・人材開発・制度設計などの領域でクライアント企業の課題解決を支援する仕事です。自社内の人事としての知見を、より多くの企業に対して活用したいと考える方に向いています。ただし、コンサルタントとしての論理的思考やプレゼンテーション能力が求められるため、これらのスキルを意識的に磨いておくことが転職準備として有効です。

HRBP・戦略人事（近年最も需要が急増）

近年、最も注目度が高まっている転職先の一つが「HRBP（HRビジネスパートナー）」や「戦略人事」と呼ばれるポジションです。HRBPとは、経営者や事業部門のリーダーと密接に連携し、事業戦略の実現を人材・組織の面からサポートする役割を担います。従来のバックオフィス的な人事業務とは異なり、事業の成長に直接関与するポジションとして位置づけられています。

JACリクルートメントの調査によると、HRBPの求人数はここ10年で約10倍に増加しており、かつて外資系企業で主流だったこのポジションが、日本の大手企業や成長中のスタートアップにも急速に広がっています。求められる経験としては、採用・制度設計・組織開発など複数の人事領域を横断した経験に加え、経営層との折衝経験やデータを活用した意思決定の経験が特に評価されます。年収水準も高く、ポジションによっては600万〜1,100万円以上のレンジで求人が出ています。

人的資本経営の実践が企業に求められるようになった現在、HRBPや戦略人事は「人事のキャリアの中で最も将来性がある方向性の一つ」と言われるほど注目を集めています。人事経験者にとって、このポジションへのキャリアアップは非常に現実的な選択肢です。

営業・広報などの異職種

人事から完全に異職種へキャリアチェンジするルートも決して珍しくありません。特に親和性が高いのは、営業職と広報職です。採用担当として「いかに自社の魅力を候補者に伝えるか」を考え抜いてきた経験は、顧客への提案・プレゼンテーションを行う営業職や、対外的なメッセージを発信する広報職でも十分に応用できます。また、人事は社内のあらゆる部署と連携するため、高いコミュニケーション能力と調整力が自然と身についており、これらは職種を問わず評価されるスキルです。

ただし、異職種への転職は年齢が上がるほど難易度が高まります。30代前半までであればポテンシャルと人事経験の組み合わせで評価されやすいですが、30代後半以降になると「なぜ今のタイミングで異職種なのか」という明確な説明が求められます。異職種転職を検討している方は、転職理由と将来のビジョンを丁寧に言語化しておくことが重要です。

人事経験者の転職で期待できる年収水準

転職を検討する上で、年収がどの程度変わるのかは非常に気になるポイントです。ここでは公的データと転職エージェントの公表データをもとに、人事経験者が期待できる年収水準を整理します。

現状の平均年収データ

厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、人事を含む「庶務・人事事務員」の平均年収は約493万円です。これは同調査における全職種の平均年収448万円と比べて約40万円高い水準であり、20代から40代のすべての年代で全職種平均を上回る結果となっています。管理部門の中では経理・財務などと並んで年収水準の高い職種と言えるでしょう。

また同調査では、一般労働者全体の平均賃金が月33万200円（令和6年速報値）と、比較可能な1976年以降で最高水準となっており、賃上げの流れが人事職にも良い影響を与えています。

転職先別の年収レンジ比較

転職先によって期待できる年収水準は大きく変わります。下の表はあくまでも目安ですが、転職先選びの参考にしてください。なお、企業規模・役職・経験年数によって実際の年収は大きく異なります。

転職先・ポジション	おおよその年収レンジ	特徴
同職種・異業界の人事（一般層）	400万〜650万円	経験がそのまま評価される安定ルート
人材業界（エージェント等）	350万〜700万円	インセンティブ次第で大幅アップも
人事コンサルタント	500万〜900万円	論理的思考・提案力が求められる
HRBP・戦略人事	600万〜1,100万円以上	経営視点と複数領域経験が必須
経営企画	550万〜950万円	マネジメント・戦略立案経験が評価される

特に注目したいのが、HRBP・戦略人事のポジションです。MS-Japanのデータでは、想定下限年収が600万円以上の人事・総務求人のうち約3割が800万円以上となっており、高年収求人の割合は年々増加傾向にあります。専門性を高め、経営との距離を縮めるキャリアを積むことで、人事職でも高水準の年収を実現できる時代になっています。

一方で、人材業界への転職は固定給が下がる代わりにインセンティブで収入を伸ばせる報酬体系が多い点を理解しておく必要があります。また異職種転職の場合は、入社直後は年収が一時的に下がるケースもあります。転職先を選ぶ際は、直近の年収だけでなく、3〜5年後のキャリアパスと年収水準をセットで確認することをおすすめします。

人事経験者が転職活動でつまずきやすい3つの落とし穴

人事経験者は転職市場で有利な立場にある一方で、経験があるがゆえに陥りやすい失敗パターンがあります。書類選考は通過するのに面接で落ち続ける、という状況に心当たりのある方は、次の3つの落とし穴に当てはまっていないか確認してみてください。

「経験の幅広さ」に頼りすぎて軸がブレる

人事は採用・労務・研修・制度設計など多岐にわたる業務を経験する職種です。そのため転職活動でも「採用も労務も研修も全部できます」と幅広さをアピールしたくなるのは自然な心理です。しかし、企業の面接担当者が知りたいのは「なんでもできる人」ではなく、「うちの課題を解決できる人」です。

幅広い経験を羅列するだけでは、応募企業の具体的なニーズとのマッチングが見えにくくなり、「結局この人に何を期待すればいいのか」という印象を与えかねません。リクナビNEXTが公開している転職相談の事例でも、人事として5年の経験を持ちながら面接で落ち続けた求職者が「何でもできると言い過ぎていて、自分が本当に何をしたいのかが伝わっていなかった」と振り返るケースが紹介されています。自分の強みを「幅」ではなく「軸」で語れるかどうかが、書類通過後の選考で明暗を分けます。

「人事ならどこでも」という姿勢が裏目に出る

人事経験者にありがちなもう一つの失敗が、「人事の仕事さえできれば業界や企業はどこでもいい」という姿勢で転職活動を進めてしまうことです。人事職は業種を問わず存在するため、一見どこでも転職できそうに思えます。しかし実際には、企業ごとに人事に期待する役割・文化・人材像は大きく異なります。

面接では必ずといっていいほど「なぜ当社を選んだのですか」という質問があります。「人事の仕事が続けられるなら」という動機では、企業への理解が不足している印象を与えます。人事は企業の文化や経営方針と深く結びついた職種であるだけに、「この会社の人事をやりたい理由」を具体的に語れることが、他の候補者との差別化につながります。

自分のやりたいことが言語化できていない

転職活動において最も重要でありながら、最も後回しにされがちなのが「自己分析」です。特に人事は日々、他者のキャリアや評価に関わる仕事をしているため、いざ自分自身のキャリアを問われると言葉に詰まってしまう方が少なくありません。「今の会社が嫌だから転職したい」という後ろ向きな動機のまま面接に臨むと、面接官に不安定な印象を与えます。

「転職先でどんな人事をやりたいのか」「3年後・5年後にどんな人事パーソンになっていたいのか」という前向きなビジョンを持てているかどうかが、内定率を大きく左右します。採用する側として数多くの面接を経験してきた人事だからこそ、「熱量と具体性を持って語る志望動機の大切さ」は誰よりも理解しているはずです。その知識を、ぜひ自分自身の転職活動に活かしてください。

人事経験を活かした転職を成功させる4つのポイント

落とし穴を理解したうえで、では具体的にどのような準備をすれば転職を成功させられるのでしょうか。人事経験者が転職活動で押さえるべき4つのポイントを解説します。

担当領域を棚卸しして「強み」を具体化する

転職活動の出発点は、自分がこれまでに「何を・どの深さで・どんな成果を出しながら」経験してきたかを整理することです。人事の業務は「採用・労務・教育研修・制度設計」の大きく4つに分かれますが、自分がそれぞれをどの程度経験してきたのかを書き出してみましょう。

棚卸しの際に意識してほしいのは、「業務をこなした」という事実だけでなく、「その業務でどんな工夫をし、何が変わったか」まで掘り下げることです。たとえば「中途採用を担当していた」ではなく、「年間採用目標20名に対して25名を採用し、入社後1年の定着率を前年比15ポイント改善した」という形で語れると、面接での説得力が格段に上がります。人事は成果を数字で表しにくい職種と言われますが、採用人数・定着率・研修参加率・コスト削減額など、意識すれば定量化できる実績は必ずあります。

応募企業の人事課題を理解してから志望動機を作る

志望動機は「企業研究をしっかりやりました」というアピールの場ではなく、「自分の経験でこの企業の課題を解決できる」というメッセージを伝える場です。採用する側の人事として長年働いてきたからこそ、この視点の重要性は誰よりも実感しているはずです。

具体的には、応募企業の採用ページ・決算資料・プレスリリース・代表のインタビューなどを通じて、「今その企業がどんな人事課題を抱えているか」を推測してみましょう。急成長中のスタートアップであれば採用力の強化が課題であることが多く、大手企業であれば人事制度の刷新や組織開発が重点テーマになっているケースが多いです。自分のどの経験がその課題解決に直結するかを具体的に言語化した志望動機は、他の候補者との明確な差別化になります。

経験を「成果・数字」で表現する

職務経歴書と面接の両方で意識したいのが、経験を「成果・数字」で表現する習慣です。人事職は成果が見えにくいと思われがちですが、応募企業の採用担当者も同じ課題を抱えているからこそ、数字で語れる候補者に強い関心を持ちます。「主体的に取り組みました」「積極的に改善しました」という抽象的な表現より、「離職率を2年で8%から4%に改善した」「採用コストを前年比20%削減しながら採用数を維持した」という具体的な表現の方が、圧倒的に面接官の記憶に残ります。

数字が出しにくい業務（たとえば労務管理や制度設計）については、「何件の相談に対応したか」「どんな法改正に対応し何名の従業員に影響したか」「制度改定によって何が変わったか」という形で、規模感や影響範囲を示す表現を工夫してみてください。

人事・管理部門に強い転職エージェントを活用する

人事職の転職活動では、管理部門に特化した転職エージェントを活用することが成功への近道です。人事の求人は非公開のものが多く、一般的な転職サイトに掲載されていない優良求人にアクセスするためにも、専門エージェントへの登録は欠かせません。

人事経験者に特におすすめのエージェントを3社ご紹介します。

エージェント名	特徴	こんな人におすすめ
MS-Japan	管理部門・士業に特化。30年以上の実績で非公開求人が全体の約9割。人事・総務の求人数は業界最大級	人事・総務で着実にキャリアアップしたい方・非公開求人を幅広く見たい方
JACリクルートメント	ハイクラス・管理職転職に強み。企業と求職者の両面を同一担当者が対応する「両面型」でマッチング精度が高い。オリコン顧客満足度8年連続1位（2019〜2026年）	年収600万円以上のポジション・HRBP・戦略人事を目指す方
ビズリーチ	スカウト型のハイクラス転職サービス。登録するだけで企業やヘッドハンターからオファーが届く。自分の市場価値を客観的に把握したい方に有効	忙しくて転職活動に時間が取れない方・自分の市場価値をまず確かめたい方

転職エージェントを活用する際は、1社だけでなく2〜3社に並行登録することをおすすめします。エージェントによって保有している求人や担当者との相性が異なるため、複数社に登録することで選択肢の幅が広がります。また、各エージェントには「他のエージェントにも登録しています」と正直に伝えることで、スケジュール調整や求人の重複応募を防ぐことができます。

まとめ｜人事経験は転職市場での強力な武器になる

この記事では、人事経験を活かした転職について、市場の現状から具体的な転職先・年収水準・転職活動のポイントまで解説してきました。

現在の転職市場は、人事・総務を含む管理部門において売り手市場が続いており、人事経験者に対する企業の需要は高い水準を維持しています。少子高齢化による人材不足や人的資本経営への注目を背景に、採用力・組織開発・戦略人事などを担える人材への期待はむしろ高まっています。

転職先の選択肢は「同職種・異業界の人事」「人材業界」「経営企画・人事コンサルタント」「HRBP・戦略人事」「異職種」と多岐にわたります。どのルートを選ぶかによってアピールすべき経験は変わりますが、いずれの場合も「自分の経験の中で何が強みか」を具体的かつ数字で語れるかどうかが選考の明暗を分けます。

転職活動でつまずかないためには、「経験の幅広さに頼りすぎない」「企業ごとの志望動機を丁寧に作る」「自分のやりたいことを言語化する」という3点を意識することが重要です。そして、管理部門に強い転職エージェントを複数社活用することで、非公開求人へのアクセスや選考対策のサポートを受けながら、効率よく転職活動を進めることができます。

人事という仕事で培ってきた経験は、あなたが思っている以上に転職市場で価値を持っています。ぜひその強みを正しく整理し、次のキャリアへの一歩を踏み出してみてください。