Iターン転職のメリット・デメリット｜後悔しないための準備と支援制度まとめ

2026年4月1日

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「都会の暮らしに疲れてきた」「もっとゆとりのある場所で働きたい」そう感じながらも、まったく縁のない地方へ転職することへの不安は大きいものです。

地元ではない土地への移住をともなう転職、いわゆるIターン転職は、生活もキャリアも一気に変わる大きな決断です。でも、正しく準備すれば、その不安のほとんどはあらかじめ対処できます。

この記事では、Iターン転職のメリット・デメリットを具体的に整理し、後悔しないための考え方と使える支援制度まで、まとめてお伝えします。

Iターン転職とはどんな転職スタイルか

Iターンとは、生まれ育った故郷とは異なる地域に就職・転職して移住することを指します。一般的には都会から地方に移住することを意味しており、その動きが一直線であることからアルファベットの「I」に由来しています。

Iターン転職は、勤め先の企業が変わるだけでなく、これまでのライフスタイルが一変する転職スタイルです。似た意味を持つ「Uターン転職」「Jターン転職」とは異なり、地方での生活経験がない人が地方へ移住する点が大きな特徴です。

Uターンは「生まれ育った地元に戻る」転職スタイル、Jターンは「地元に近い別の地方都市に移住する」スタイルです。Iターンはそのどちらでもなく、自分のルーツに関係ない地方へ移住することであり、地方の風習や人間関係に適応する必要がある一方、自分が理想とする人生を実現できるチャンスがあります。

近年、こうした移住型転職への関心は高まり続けています。複数の調査で、地方移住に関心がある層のうち半数以上がIターン型の移住スタイルを希望しているとの結果が示されています。

また、移住相談窓口「ふるさと回帰支援センター・東京」（東京・有楽町）に寄せられる移住相談件数は2024年に過去最多の61,720件（対前年比4.1%増）となっており、地方移住への注目度は確実に高まっています。

Iターン転職のメリット｜都市部では得られないもの

Iターン転職には、生活面・仕事面それぞれに魅力があります。まず、代表的なメリットを順に見ていきましょう。

生活コストを削減できる

地方では家賃が安くなったり、同じ家賃でもより広い部屋に住めたりするケースがあります。地方自治体によっては移住者支援として家賃補助が出る場合もあり、住居費をさらに抑えられる可能性があります。また、地元の直売所や市場では新鮮な野菜や魚介類などが手頃な価格で購入できます。

地方では家賃や食費、交通費が都市部より安い傾向にあるため、同じ収入であっても高い生活水準を維持することができます。また、将来に向けた貯蓄や趣味に充てる金銭的な余裕が生まれることも考えられます。

ただし、地方は「車社会」である地域が多く注意が必要です。車社会のため移動のために車を購入する必要が出てしまい、都市部では徒歩で買い物ができていたのに、地方では車で移動しないと買い物ができず、期待していたような生活コスト削減ができないこともあります。車の購入費・維持費はあらかじめ試算に含めておくことが大切です。

通勤ストレスが大幅に減る

「満員電車での通勤のストレスから解放される」「通勤時間が短くなり、家族と過ごせる時間が増える」といったメリットを挙げる声も多数あります。また、海や山などに近い地域では、釣り・マリンスポーツ・キャンプなど、休日のアウトドアレジャーを手軽に楽しめるようになります。

Iターン転職によって地方へ移り住んだ場合、都心にはない豊かな自然環境の中に身を置くことができるため、ストレスの軽減や健康促進に役立ちます。アウトドアを楽しめることはもちろん、都会の喧騒から離れることにより心身のリフレッシュにも繋がると考えられます。

子育て環境が整いやすい

地方は都心と比較して保育園や学校の待機児童が少ない傾向にあるため、子育てと仕事のバランスをとりやすいというメリットもあります。また、地域間の繋がりが強いため、子どもの安全面を考えた際にも安心だといえます。

若年層の定住や少子化問題の解消につなげるため、結婚祝い金や出産祝い金などの制度を充実させている地域も少なくありません。
子育て世代にとっては、こうした制度面での手厚さも大きな魅力のひとつです。

自治体の支援制度を活用できる

各地方自治体では、Iターン転職者に向けた支援制度が整備されています。自治体によって内容は異なりますが、各種助成金制度や子育て支援、家賃補助などを活用することで、将来的なライフプランの安定も見込めます。
地方創生移住支援事業の一環として、東京圏の大学・大学院出身者が卒業時に地方へUIJターンして就職することを促進するため、地方の企業で実施される就職活動などに参加するための交通費への補助（最大2分の1）が設けられています。

また、移住支援金として最大100万円（単身は60万円）の支給制度のほか、有楽町・難波などに設置された就職支援コーナーなどの支援の入口が充実しています。

都市部のスキルが地方で評価されやすい

見落とされがちなメリットのひとつが、これまでのキャリアの「希少性」です。
地方では「移住転職組」への期待が大きく、東京や大阪では当たり前だったスキルや経験が、地方では重宝され、ヒーローのように扱われることもあります。本人としてはただ理想の生活環境を実現したいという動機であっても、思わぬスキルや要素が評価され、それが満足につながっている人もいます。

Iターン転職のデメリット｜見落としがちなリスク

メリットが多い一方、Iターン転職には事前に把握しておくべきデメリットも存在します。ポジティブな側面だけで決断すると、移住後のギャップに苦しむことになりかねません。

年収が下がる可能性がある

地方の企業は一般的に都市部と比べ給与水準が低い傾向があるとされています。
ただし、移住経験者のうち年収が「変化なし」だった割合は半数を超えており、地方移住を志向する人が減収リスクを気にしているのに対し、実際には年収が大きく変化することなく移住した人が多いという調査結果も出ています。

生活コストの低下と合わせて収支全体で考えると、実質的な生活水準が維持されるケースも十分にあります。

求人の選択肢が都市部より少ない

「IT」「金融」「コンサルティング」などの特定の業界の仕事は、地方では求人が見つかりにくい可能性があります。地方では、大企業のように専門分野ごとに業務が分かれていないケースもあり、一人で幅広い業務を担当しなければならないこともあります。

一方で、地方では求人の「総量」は少なくても有効求人倍率が高い分野もあり、建設・介護・物流・製造などは特に採用されやすい環境になりがちです。自分の職種が地方でも需要があるかどうかを、事前に確認することが重要です。

キャリアアップが難しくなる場合がある

地方の会社は規模が小さいことが多く、昇進しづらい可能性があります。また、都市部以上に年功序列の文化が残っているため、ポジションが空いても上から順番に昇進していく傾向があります。

成果を挙げても出世に結びつかず、求めるキャリアに到達できないと悩む人もいます。Iターン転職を検討している人は、キャリアアップの可能性や企業の出世基準などをあらかじめ確認しておくことが大切です。

地域の人間関係に慣れるまで時間がかかる

地方は都市部と比べ人間関係が密接です。近所や会社の人が過干渉すぎることにストレスを感じる移住者も多く、少し距離をおきたい場合も伝え方次第で印象が悪くなることもあります。

転職者を受け入れる地元企業には「移住・Uターン組はこうあってほしい」という漠然としたイメージを持っているところも少なくなく、転職してきた人がそのイメージと異なるとミスマッチが起こりがちです。

面接時にお互いの期待値を丁寧にすり合わせておくことが、こうしたギャップを防ぐ近道です。

実家・家族から離れる

Iターン転職で地方へ移住すると、必然的に都心にある実家から離れて暮らすことになります。実家に住む家族と過ごせる時間が少なくなったり、緊急時に子どもを預ける場所が近くになかったりするデメリットも受け入れなければなりません。

Iターン転職に向いている人｜こんな人には特にオススメ

都会から離れて新たな土地で新しいキャリアや生活に挑戦したいという人には、Iターン転職が向いているといえます。地方独自の魅力を前向きに受け取れる人ほど、新たな人間関係や仕事のスタイルにも順応しやすいでしょう。

具体的には、次のような方にとって、Iターン転職は特に検討の価値があります。

満員電車・長時間通勤から解放されたい方
自然豊かな環境で子育てをしたい子育て世代
生活コストを下げて貯蓄を増やしたい方
都市部で積んだ専門スキルを地方で活かしたい方
リモートワーク可能な職種で「住む場所」の自由度を高めたい方

昨今では働き方の多様性からリモートワークを導入している企業も増えており、都心の企業に勤めつつ地方への移住も可能なケースがあります。地方での生活に憧れている方は、Iターン転職以外の転職スタイルも考慮したうえで移住を決断することも選択肢のひとつです。

Iターン転職で後悔しないための準備

Iターン転職を成功させるには、事前の準備と情報収集が欠かせません。通常の転職より手間と時間がかかることも念頭に置いておきましょう。

必ず現地に足を運ぶ

転職しようと考えている地域には、実際に足を運んで土地勘を把握しておきましょう。土地勘を把握せずにIターン転職をすると、生活が始まったときに不便に感じる可能性があります。完全に把握しておく必要はありませんが、ある程度のリサーチはしておくと良いでしょう。

可能であれば短期滞在や観光・ワーケーションなどを通じて、実際の生活感をつかんでおくと安心です。

スケジュールは長めに見積もる

地方移住をともなう転職では、希望に合う求人を見つけるまでの時間、内定を得るまでの期間、そして内定後の勤務開始準備など、各フェーズで通常の転職よりも時間がかかる傾向があります。移住先の選定・現地訪問・住居探しなども並行して進める必要があるため、余裕を持ったスケジュール管理が必要です。トータルで数カ月単位の計画を立てておくことをおすすめします。