ENEOSホールディングス株式会社（以下、ENEOSホールディングス）は、石油元売り国内最大手のENEOSグループを傘下に持つ純粋持株会社です。 同社の有価証券報告書（2025年3月期）によると、ENEOSホールディングスの平均年収は1,069万円（平均年齢44.0歳）であり、国税庁が公表する全国平均年収460万円の約2.3倍という極めて高い水準となっています。

本記事では、有価証券報告書などの一次情報をもとに、ENEOSホールディングスの平均年収の年度別推移、同業他社との比較、役職別・年齢別の年収データについて詳しく解説します。転職や就職活動の参考資料としてご活用ください。

ENEOSホールディングスの会社概要

ENEOSホールディングスは、東京都千代田区大手町に本社を置く、2010年4月1日に設立されたENEOSグループの持株会社です。日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つにも名を連ねています。 グループ全体では651社を有する巨大企業集団を形成しており、エネルギー・素材・金属など多岐にわたる事業を展開しています。

ENEOSホールディングスの基本情報

項目	内容
正式社名	ENEOSホールディングス株式会社
証券コード	5020（東証プライム）
本社所在地	東京都千代田区大手町
設立	2010年4月1日
連結従業員数	34,238名（2025年3月末時点）
単体従業員数	888名（有価証券報告書2024年3月期）
決算期	3月期
上場市場	東京証券取引所プライム市場

2024年4月1日付でグループの再編が実施され、ENEOS、JX石油開発、JX金属、ENEOSマテリアル、ENEOS Power、ENEOSリニューアブルエナジーの6社からなる主要事業会社体制へ移行しました。 さらに2025年3月19日付では主要事業会社のJX金属が東証プライム市場に上場し、連結対象から外れています。 エネルギーの安定供給という社会インフラを担いながら、再生可能エネルギーや次世代エネルギーの開発にも注力する事業構造が特徴です。 系列給油所は国内No.1で11,000カ所超を数え、原油処理能力は164万バレル/日（2025年3月末時点）に達します。

ENEOSホールディングスの平均年収はどのぐらい？

ENEOSホールディングスの有価証券報告書（2025年3月期）によると、平均年収は1,069万円（平均年齢44.0歳）です。 これはあくまでも持株会社単体（ホールディングスの役職員）のデータであり、グループ全体の平均を示すものではありません。事業子会社（ENEOS株式会社など）の年収水準とは異なる点に留意が必要です。

ENEOSホールディングスの年度別平均年収推移

以下の表は、ENEOSホールディングスの有価証券報告書に開示されている直近の年度別データです。

年度	平均年収（万円）	平均年齢（歳）	勤続年数（年）	従業員数（名）
2023年3月期	993	非開示	非開示	873
2024年3月期	948	44.1	18.0	888
2025年3月期	1,069	44.0	非開示	非開示

年収推移を見ると、2019年3月期の1,205万円をピークに、2024年3月期は948万円まで一時落ち込んでいます。これは原油価格の変動や業績連動の賞与が反映された結果です。ただし、2025年3月期には1,069万円まで回復しており、収益基盤の回復とともに年収も上向いています。 なお、ENEOSホールディングスは純粋持株会社であるため、単体の従業員数は800〜900名程度と少なく、主に管理部門・企画部門のスタッフで構成されます。これが業界他社の持株会社と比べて平均年収が高水準になりやすい背景のひとつです。

ENEOSホールディングスと他企業との比較データ

石油・エネルギー業界の主要上場企業と平均年収を比較します。各社の数値は直近公開の有価証券報告書に基づくものです（年度が異なる場合があります）。

企業名	平均年収（万円）	出典年度
ENEOSホールディングス	1,069	2025年3月期
出光興産	非開示（要確認）	―
コスモエネルギーホールディングス	非開示（要確認）	―

ENEOSホールディングスは純粋持株会社としての性格上、少数精鋭の管理職・専門職が中心となっており、同業他社の事業会社と単純比較する際は事業構造の違いを考慮する必要があります。同業他社の詳細データについては、金融庁が運営するEDINET（有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム）で各社の最新有価証券報告書を直接ご確認ください。

ENEOSホールディングスの役職別年収データ

ENEOSホールディングスの有価証券報告書では、役職別の個別年収は公式データとしては非開示となっています。ただし、グループ中核事業会社であるENEOS株式会社のグレード制度に関する情報は一部公開されています。

ENEOSではグレード制を採用しており、「SB」「SA」「マネージャー（課長級）」「部長級」という役職に応じて昇進する仕組みとなっています。この制度により、若手社員から管理職まで、それぞれの役割に応じた報酬体系が整えられています。

区分	公式開示の内容
持株会社全体の平均年収	1,069万円（有価証券報告書 2025年3月期）
役職別の個別年収	公式データとしては非開示
賞与支給回数	年2回（ENEOS株式会社）
評価制度	MBO（目標管理制度）を導入

ENEOSでは賞与は年2回支給されます。評価制度としては、期初に設定した目標の達成度を期中・期末で評価するMBO（目標管理制度）が導入されています。個人の目標達成度だけでなく、会社全体の業績も賞与額に大きく影響します。 役職別年収の詳細な一次データは有価証券報告書に記載がないため、具体的な数値を求める場合は採用面接や説明会での確認をお勧めします。

ENEOSホールディングスの年齢別年収推移

ENEOSホールディングスの有価証券報告書では、年齢別・年代別の個別年収は公式データとしては非開示となっています。開示されているのは「全従業員の平均年収・平均年齢・平均勤続年数」のみです。

区分	公式開示の内容
平均年齢	44.0歳（2025年3月期）／44.1歳（2024年3月期）
平均勤続年数	18.0年（2024年3月期）
年齢別年収の内訳	公式データとしては非開示

ENEOSホールディングスの2024年度の平均勤続年数は18年で、東証プライム全体平均の13.7年、プライム市場のエネルギー資源業界平均の15.7年を上回っており、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める傾向にある企業といえます。 持株会社の従業員は経営企画・法務・財務・人事などコーポレート機能を担う人材が中心のため、一定以上の職責・スキルを持つ人員構成となっており、これが平均年収の高さを支える要因のひとつと考えられます。年齢別の詳細な年収推移については、有価証券報告書に記載がなく公式データとしては非開示です。最新の一次情報はENEOSホールディングス IR資料室からご確認ください。

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ENEOSホールディングスの福利厚生

ENEOSホールディングスおよびグループ中核事業会社であるENEOS株式会社の公式採用サイトでは、社員の多様な働き方を支えるさまざまな福利厚生制度が紹介されています。以下では、カテゴリ別に公式開示情報をもとに整理します。なお、ENEOSホールディングス単体としての福利厚生規程の詳細は公式には一部非開示であり、グループ全体に共通する制度を中心に記載しています。

住宅・居住支援 独身寮や社宅（借り上げを含む）の利用を選択することが可能です。 グループ各社の採用情報によれば、寮・社宅制度では社員が使用料の一部を自己負担するかたちで居住費を大幅に抑えられる仕組みとなっています。また、財形住宅貯蓄制度や財形住宅融資制度 も整備されており、持ち家取得を検討する社員へのサポートも用意されています。

保険・資産形成 健康保険・介護保険・厚生年金・雇用保険の社会保険が完備されているほか、従業員持株会、団体・団体扱い保険（生命保険、医療保険、傷害保険等）が用意されています。 従業員持株会では、給与の一部を拠出してENEOSホールディングスの株式を取得でき、拠出額は定められた範囲で自由に設定でき、会社から奨励金が支給されます。 また、病気やケガなどで働けなくなった際に、減少する収入の一部を最長60歳まで補償する制度 も設けられています。

休暇制度 完全週休2日制（土・日）・祝日・年末年始のほか、メーデー・会社記念日・年次有給休暇（最大25日）・私傷病休暇（年次有給休暇とは別に年間10日）・特別休暇（結婚、出産、産前産後、忌引き、看護、介護など）が整備されています。OpenWorkの集計データによると、 ENEOSホールディングスの有給休暇消化率は74.8%となっており、大手企業として取得しやすい環境が整っていることがうかがえます。

働き方支援 コアタイムを撤廃したフレックスタイム制度を導入しており、就業時間を個人の裁量で決めることができます。 リモートワークについてもグループ各社で導入が進んでおり、一部在宅勤務が可能な部署では週1回のグループミーティング出社を基本とするリモートワーク体制 が敷かれています。 ダイバーシティ推進の一環として、すべての事業所でカジュアルな服装での勤務を認めています。

上記の福利厚生制度の詳細は、ENEOS株式会社 採用サイト「福利厚生制度について」および各グループ会社の採用サイトにてご確認ください。ENEOSホールディングス単体の規程については、ENEOSホールディングス IR情報の開示書類もあわせて参照することをお勧めします。

ENEOSホールディングスの転職難易度は？

ENEOSは年収の高さや成長機会の豊富さ、その後のキャリアパスの広がりなどから転職市場で非常に高い人気があります。 一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで十分転職可能 な企業といえます。転職を検討する際は、ENEOSホールディングス本体と事業子会社（ENEOS株式会社等）とで採用窓口・選考フローが異なる点に注意が必要です。

ENEOSホールディングスで求められる人材像

ENEOSグループは「今日のあたり前を支え、明日のあたり前をリードする」という強い決意のもと、変化に迅速かつ柔軟に対応できる、意欲ある人材を求めています。 持株会社であるENEOSホールディングスへの採用では、グループ全体の経営管理・経営戦略を担う人材が中心となるため、経営企画・財務・法務・IR・人事などコーポレート機能における専門性と実務経験が重視されます。

ENEOSは石油の精製・販売を通じて社会的インフラを担う企業であり、安全と効率の両立や脱炭素（カーボンニュートラル）化の推進が今後の大きなテーマです。キャリア採用では「グループに新しい価値をもたらす人材」であることが期待されており、自らの専門性・経験・考え方を論理的に伝える力が必要です。

また、 社内風土も従来の安定重視型から、変革・挑戦を支える多様な人材重視の方向へシフト中です。脱炭素・再生可能エネルギー分野での知見や、DX・デジタル技術を活用した業務改革の経験を持つ人材は特に歓迎される傾向にあります。 AIや機械学習を活用するデータサイエンス関連ポストなど、先端人材向けの求人も増えています。

ENEOSホールディングスへの転職成功のポイント

ENEOSグループへの転職選考において最も重要なのは、グループの事業構造と自分の経験の接点を具体的に示せるかどうかです。 採用面接では、ENEOSグループ全体の戦略と事業会社ENEOSの役割を正確に理解しているかを示すことが重要です。 単に「大手・安定」という動機だけでなく、グループが向かう方向性（エネルギートランジション・脱炭素）と自分のキャリアビジョンが一致していることを論理的に語れることが求められます。

面接に向けては、「Can（自分ができること＝スキル・能力・経験・実績）」「Will（自分がしたいこと＝意思・意欲・ビジョン）」「Must（会社から要求・期待されること）」の3軸についてよく考えて整理しておくことが重要です。 特にENEOSホールディングスへの応募では、グループ全体の経営を俯瞰する視点と、自身がその経営にどのような専門性で貢献できるかを明確にしておきましょう。

なお、 ENEOSの経験者採用の求人には、グループ会社やプロジェクト部門への出向を前提としたポストが含まれており、出向中も正社員としての雇用・給与・福利厚生はENEOS基準が適用されます。 採用情報の最新状況は、ENEOS株式会社 採用情報（公式）およびENEOSホールディングス 採用情報（公式）でご確認ください。

ENEOSホールディングスのまとめ

本記事では、ENEOSホールディングスの平均年収や年度別推移、同業他社との比較、役職別・年齢別データ、福利厚生、転職難易度について、有価証券報告書などの一次情報をもとに解説しました。

有価証券報告書（2025年3月期）に基づく平均年収は1,069万円（平均年齢44.0歳）であり、国内上場企業の中でも極めて高水準です。ただし、この数値はENEOSホールディングスという純粋持株会社の単体データであり、少数精鋭の管理職・専門職で構成される特性が反映されている点には留意が必要です。事業子会社であるENEOS株式会社の年収水準は持株会社とは異なります。

年収推移をみると2024年3月期には948万円まで落ち込んだものの、2025年3月期には1,069万円へ回復しており、業績連動の賞与が収益改善とともに上向いている状況です。福利厚生面では、住宅支援・社会保険・従業員持株会・フレックスタイム制・充実した休暇制度など、大手総合エネルギー企業として手厚い制度が整備されています。

転職・就職を検討する方は、ENEOSホールディングスが脱炭素・エネルギートランジションを中心とした変革期にあることを踏まえ、自身の専門性がグループの経営課題にどう貢献できるかを具体的に整理したうえで選考に臨むことをお勧めします。最新の年収・開示情報については、ENEOSホールディングス IR資料室および金融庁 EDINETにて有価証券報告書の原典をご確認ください。