東京建物株式会社（以下、東京建物）は、1896年創業の日本で最も歴史のある総合不動産会社として知られています。「Brillia」ブランドのマンション開発や都心のオフィスビル事業で高い実績を誇る同社への転職を検討している方にとって、年収は非常に重要な判断材料となるでしょう。

この記事では、東京建物の最新の平均年収データをはじめ、役職別・年齢別の年収推移、充実した福利厚生制度、転職難易度まで詳しく解説します。不動産業界での転職を検討されている方は、ぜひ最後までお読みください。

東京建物の会社概要

東京建物は、明治29年（1896年）に旧安田財閥の創始者・安田善次郎によって設立された、日本で最も歴史のある総合不動産会社です。現在は芙蓉グループの中核企業として、ビル事業と住宅事業を主軸に事業を展開しており、不動産業界における確固たる地位を築いています。

東京建物の基本情報

項目	詳細
会社名	東京建物株式会社
本社所在地	東京都中央区八重洲一丁目4番16号
設立年	1896年（明治29年）
業種	不動産業
事業内容	ビル事業、住宅事業、アセットサービス事業、海外事業
上場市場	東京証券取引所プライム市場

東京建物の事業は大きく4つのセグメントに分かれています。ビル事業では、オフィスビル、商業施設、物流施設等の開発・販売・賃貸・運営を手掛け、住宅事業では「Brillia」ブランドを中心としたマンション等の開発・分譲・販売・賃貸を行っています。アセットサービス事業では不動産の仲介・コンサルティング業務を、海外事業では主にアジア・米国での不動産開発・投資事業を展開しており、総合不動産会社として幅広い事業領域をカバーしています。

東京建物の平均年収はどのぐらい？

東京建物の平均年収について、最新の有価証券報告書に基づく公式データと年度別推移を詳しく見ていきましょう。

年度別の平均年収推移

東京建物の平均年収は、有価証券報告書によると2024年12月期で1,111万円（平均年齢41.9歳）となっています。過去数年間の推移を見ると、安定して1,000万円を超える高い水準を維持しており、不動産業界の中でも高年収企業として位置づけられています。

年度	平均年収	平均年齢	従業員数
2024年	1,111万円	41.9歳	807人
2023年	1,024万円	41.8歳	807人
2022年	1,013万円	41.6歳	779人
2021年	1,008万円	41.4歳	758人
2020年	988万円	41.2歳	745人
2019年	976万円	40.9歳	732人

出典：東京建物株式会社 有価証券報告書（2020年〜2024年12月期）

他企業との比較データ

不動産業界における東京建物の年収水準を、同業他社と比較して見てみましょう。大手総合不動産デベロッパーとの比較では、東京建物は業界の中でも比較的高い水準に位置していることがわかります。

企業名	平均年収	平均年齢
三井不動産	1,756万円	42.4歳
三菱地所	1,248万円	39.8歳
東京建物	1,111万円	41.9歳
野村不動産HD	1,022万円	42.1歳
東急不動産HD	1,114万円	41.7歳

東京建物の年収は、業界最大手の三井不動産や三菱地所と比較すると低い水準にありますが、野村不動産や東急不動産などの準大手デベロッパーと同等の水準となっています。不動産業界全体の平均年収668万円と比較すると、443万円も高い水準であり、高年収企業としての地位を確立しています。

東京建物の役職別年収データ

東京建物の総合職では、「役職なし」「主任」「課長代理」「課長」「グループリーダー」「部長」という順で昇進していきます。課長代理まではほぼ横並びで昇進できますが、課長への昇進タイミングで差が生まれる傾向があります。

役職	推定年収（万円）
役職なし（新卒〜3年目）	500〜650万円
主任（4年目〜）	700〜850万円
課長代理（8〜9年目〜）	900〜1,100万円
課長	1,200〜1,500万円
グループリーダー	1,500〜1,800万円
部長	1,800万円以上

東京建物では課長までは比較的多くの社員が昇進できる一方で、グループリーダーや部長への昇進は狭き門となっています。昇進のタイミングには個人の評価による前後があり、実力主義的な要素も含まれています。年収構成は基本給と残業代、年2回の賞与で構成されており、賞与の比率が高いことが特徴的です。

東京建物の年齢別年収推移

東京建物の年代別年収推移について、口コミサイトなどの情報を基に推定した年収範囲をご紹介します。同社では年功序列的な側面と実力主義的な側面が組み合わさった給与体系となっています。

年代	推定年収範囲（万円）
20代前半	450〜600万円
20代後半	650〜800万円
30代前半	800〜1,100万円
30代後半	1,000〜1,400万円
40代	1,200〜1,700万円
50代以上	1,500〜2,000万円以上

東京建物では新卒入社後、4年目のタイミングで主任に昇格するため、20代後半から年収が大きく上昇する傾向があります。30代では課長代理、40代で課長への昇進が一般的であり、それに伴って年収も段階的に上昇していきます。50代以降では部長クラスに昇進すれば2,000万円を超える年収も可能となっています。

東京建物の福利厚生

東京建物は充実した福利厚生制度を整備しており、従業員の働きやすさを重視した環境作りに取り組んでいます。特に住宅関連の支援制度が手厚く、若手社員にとって大きなメリットとなっています。

制度・手当	内容
独身寮	実家から一定以上遠い場合、月約6,000円で入寮可能（当初3年間）
借上げ社宅	家賃の7割を会社負担（最大7万円、利用開始から6年間）
各種社会保険	健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
確定拠出年金	企業型年金制度
カフェテリアプラン	年7万円まで旅費や交通費等に利用可能
資格取得支援	年5万円まで資格の勉強費等に利用可能
有給取得率	取得しやすい環境が整備されている
保養所	強羅・河口湖に保養所完備

東京建物の福利厚生制度の中でも特に注目すべきは住宅支援制度です。実家から一定以上遠い新卒社員は月約6,000円という破格の料金で独身寮に入居でき、入寮できない場合でも借上げ社宅制度により家賃の7割（最大7万円）を会社が負担してくれます。また、資格取得支援制度も充実しており、宅地建物取引士、不動産鑑定士、一級建築士などの不動産関連資格の取得を積極的にサポートしています。年間休日123日、完全週休2日制で、平均残業時間も月20時間程度とワークライフバランスも良好です。

東京建物の転職難易度は？

東京建物への転職は、高年収と安定性から転職市場において非常に高い人気があります。一方で、近年では中途採用を積極的に行っており、20代や第二新卒での転職実績も出ているため、正しい選考対策を行うことで転職は十分可能です。

求められる人材像

東京建物が求める人材像は、社会課題の解決と企業成長を両立できる人材です。同社は2030年頃を見据えた長期ビジョン「次世代デベロッパーへ」を掲げており、従来の不動産開発に加えて、持続可能な社会の実現に貢献できる人材を求めています。

項目	内容
中途採用実績	積極的に実施中、20代・第二新卒の実績あり
求める人材像	社会課題解決と企業成長を両立できる人材
応募条件	職種により異なるが、不動産業界経験者が優遇される傾向
選考プロセス	書類選考→複数回面接（職種により異なる）

転職成功のポイント

東京建物への転職を成功させるためには、いくつかの重要なポイントがあります。まず、同社の求人は公開が限られており、総合職はWebページで直接応募することができません。転職エージェントを通じた応募が一般的であるため、複数の転職エージェントに登録することが重要です。

また、東京建物の事業戦略や長期ビジョンを理解し、自身の経験やスキルがどのように同社の成長に貢献できるかを具体的に示すことが求められます。不動産業界の経験があれば有利ですが、他業界からの転職も歓迎されており、特にデジタル技術やサステナビリティ分野の知見を持つ人材は高く評価される傾向があります。面接では、東京建物の企業理念や事業内容への理解度、そして同社で実現したいキャリアビジョンを明確に伝えることが重要です。

まとめ

東京建物の平均年収は1,111万円と、不動産業界の中でも高い水準にあり、充実した福利厚生制度と良好なワークライフバランスを実現している魅力的な企業です。役職別では課長代理まで比較的昇進しやすく、年代別では30代から1,000万円を超える年収が期待できる環境が整っています。

転職を検討されている方にとって、東京建物は長期的なキャリア形成と安定した収入を両立できる優良企業といえるでしょう。ただし、転職難易度は高く、十分な準備と戦略的なアプローチが必要です。同社への転職を成功させるためには、転職エージェントを活用し、企業研究を徹底的に行い、自身の強みを明確に伝えられるよう準備することをお勧めします。不動産業界でのキャリアアップを目指す方にとって、東京建物は非常に魅力的な選択肢の一つとなるはずです。