東レ株式会社（以下、東レ）は、1926年の創立以来、合成繊維・炭素繊維のリーディングカンパニーとして世界的に事業を展開している総合素材メーカーです。従業員の働きやすさを重視した充実した福利厚生制度で知られ、転職市場でも高い人気を誇っています。本記事では、東レの福利厚生制度について、住宅関連制度から退職金制度まで、転職検討者が知っておくべき詳細情報を徹底解説します。

東レの会社概要

東レは、繊維事業を基幹として炭素繊維複合材料、機能化成品、ライフサイエンス、環境・エンジニアリングの5つの事業分野で事業を展開している総合素材メーカーです。特に炭素繊維では世界最大のシェアを誇り、航空宇宙分野から自動車、スポーツ用品まで幅広い用途で革新的な素材を提供しています。また、家庭用浄水器「トレビーノ」や人工腎臓などの医療機器事業でも高い技術力を有しており、社会インフラを支える重要な役割を担っています。

東レの基本情報

項目	詳細
会社名	東レ株式会社
本社所在地	東京都中央区日本橋室町2-1-1 日本橋三井タワー
設立年	1926年（大正15年）1月
業種	繊維・化学
事業内容	繊維、機能化成品、炭素繊維複合材料、環境・エンジニアリング、ライフサイエンス
上場市場	東京証券取引所プライム市場
従業員数	6,995名（2024年3月時点）
売上収益	2兆5,633億円（2024年度）

東レの事業は、有機合成化学、高分子化学、バイオテクノロジー、ナノテクノロジーの4つのコア技術を基盤としています。繊維事業では、ナイロン、ポリエステル、アクリルなどの合成繊維を製造・販売し、アパレルから産業資材まで幅広い分野で使用されています。機能化成品事業では、樹脂、フィルム、電子情報材料などを手がけ、自動車や電子機器の軽量化・高機能化に貢献。炭素繊維複合材料事業は航空機のボーイング787にも採用されるなど、世界最高水準の技術力を有しています。ライフサイエンス事業では医薬品開発から人工腎臓まで、環境・エンジニアリング事業では海水淡水化システムから住宅事業まで、幅広い分野で社会課題の解決に取り組んでいます。

東レの福利厚生制度の特徴

東レの福利厚生制度は、従業員一人ひとりのライフステージに応じて充実したサポートを提供することを基本理念としています。住宅関連制度から健康管理、教育支援まで包括的な制度設計が特徴で、特にカフェテリアプランによる選択型福利厚生では、年間123,400円相当の補助を受けることができます。東レは「人を基本とする経営」をコアバリューの一つに掲げており、従業員の生活基盤の安定と自己実現をサポートする制度が整備されています。

住宅関連制度

東レの住宅関連制度は、独身者と既婚者それぞれのニーズに応じた手厚いサポートが特徴です。独身者に対しては、全ての拠点において独身寮を提供しており、男性は集合寮、女性は一部を除き借上寮となっています。通勤の負担が少なく、電気・水道代込みで月額1万円程度の格安な自己負担で入居することができます。既婚者に対しては、全ての拠点で社宅（借上物件もしくは社有社宅）を提供し、家族の生活基盤をしっかりとサポートしています。独身寮は35歳まで、社宅制度は45歳まで利用可能で、長期間にわたって住居費負担を軽減できる制度設計となっています。

健康・医療関連制度

東レは従業員の健康管理を経営的視点で捉える「健康経営」を実践しており、2024年3月に「健康経営優良法人」に認定されています。健康保険組合と連携した包括的な健康管理制度が整備されており、定期健康診断に加えて人間ドック受診の費用補助も実施しています。メンタルヘルス対策として、2011年度より外部機関を活用した独自のストレスチェックを実施し、従業員のストレス状況の把握と職場環境の改善に活用しています。社内コミュニケーションツールでの健康情報共有や、健康情報サイトを活用した参加型イベントの開催など、従業員の健康意識向上に向けた積極的な取り組みを展開しています。

休暇・働き方制度

東レは労働生産性向上と従業員のワークライフバランス実現を両立させる働き方改革に積極的に取り組んでいます。2023年度の年次有給休暇取得率は95.7％と非常に高い水準を達成しており、全社一斉早帰りデーの実施（月1回）や深夜残業・休日出勤の原則禁止など、時間外労働削減の取り組みを継続的に実施しています。育児・介護分野では法定以上の制度を整備し、2007年度に次世代育成支援対策推進法行動計画基準適合事業主として認定を受けています。育児休業は分割取得が可能で、男性の育児休業取得促進にも力を入れており、育休座談会の開催など理解促進活動も実施しています。

教育・研修制度

東レの教育制度は、社員一人ひとりのキャリア形成を重視した体系的なプログラムが特徴です。カフェテリアプランの自己啓発メニューを通じて、年間123,400円相当の補助の中から教育・研修費用の支援を受けることができます。会社が定める資格（一級建築士、一級建築施工管理技士、宅地建物取引士など）を有する従業員には手当が毎月支給される制度もあり、資格取得への積極的な支援体制が整っています。グループ会社では新入社員3年間の基礎教育に特に力を入れ、指導員による実践教育と人事部によるフォローを組み合わせた手厚い育成プログラムを提供しています。

東レの各種手当・補助制度

東レの手当制度は、従業員の生活基盤を幅広くサポートする包括的な設計となっています。特に注目すべきは、年間123,400円相当のカフェテリアプランで、住宅、財産形成、健康、育児、自己啓発等のメニューから自由に選択して費用補助を受けることができます。また、交通費は全額支給されており、通勤費の負担がないことも大きなメリットです。

制度・手当名	内容	対象者
カフェテリアプラン	年間123,400円相当の選択型福利厚生ポイント	全社員
交通費	全額支給	全社員
資格手当	会社指定資格保有者に月額支給	対象資格保有者
住宅手当	独身寮月額1万円程度、社宅制度あり	独身者35歳まで、既婚者45歳まで
家族手当	公式データとしては非開示です	扶養家族がいる社員
東レスマイルサポートプラン	育児・住宅取得支援重点のポイント制度	全社員

東レスマイルサポートプランは育児・住宅取得支援に重点を置いた選択型福利厚生制度で、ベビーシッター費用補助や各種サービスの割引優遇を受けることができます。社会保険（雇用、労災、健康、厚生年金）に加え、健康診断や役職手当などの一般的な福利厚生も完備されており、大手企業としての安定した制度基盤を有しています。

東レの退職金・年金制度

東レの退職金・年金制度について、多くの大手企業同様、東レも手厚い企業年金制度を持っており、公的年金と併せた老後の安定した収入確保が期待できます。具体的な制度設計として、確定拠出年金制度があり、会社が掛金を拠出して従業員が自ら退職金を資産運用できる制度となっています。この制度は運用時・受取時に税制上の優遇措置も受けられる特徴があります。

退職金の支給水準については、部長クラスで30年以上勤務した場合、2,500〜3,500万円程度の退職金が支給されるケースが一般的とされています。これに企業年金が加わることで、退職後の経済的基盤が形成される仕組みとなっています。また、財形貯蓄制度、東レ持株会なども整備されており、従業員の中長期的な資産形成をサポートする包括的な制度が提供されています。

東レの福利厚生の評判・口コミ

東レの福利厚生に対する従業員の評価は、特に住宅関連制度において非常に高いものとなっています。口コミサイトの評判を総合すると、独身寮は月額1万円程度で利用でき、既婚者の家賃補助は東京・大阪で10万円以上の支給が受けられるケースがあるとの評価が多数見られます。「福利厚生はかなり充実している。住宅補助も充実しており、独身寮や社宅があり、家賃補助の金額も大きい」という肯定的な口コミが目立っています。一方で、「社宅制度は希望者は誰でも入居できるが、歴史がある会社なので福利厚生施設は老朽化している部分もある」といった指摘もあり、設備面での改善余地があることも示されています。

カフェテリアプランについては、年間123,400円相当のポイントを様々な用途に活用できることが高く評価されており、「福利厚生ポイントのようなものが付与され、毎年いろいろなことに活用できる」との声があります。健康経営の取り組みについても、2024年3月に「健康経営優良法人」に認定されるなど、従業員の健康管理体制に対する評価は高い水準にあります。ただし、一部の手当制度については「住宅手当や家族手当がない」という指摘もあり、すべての従業員が満足している状況ではないことも伺えます。

他社との福利厚生比較

東レの福利厚生を同業他社と比較すると、繊維・化学業界の中では標準的な水準を維持しており、特に住宅関連制度の充実度では優位性を持っています。以下は主要競合企業との福利厚生比較です。

制度	東レ	旭化成	三菱ケミカル
住宅制度	独身寮月額1万円程度、社宅制度45歳まで	独身寮・社宅制度あり	独身寮・社宅制度あり
選択型福利厚生	カフェテリアプラン年間123,400円	類似制度あり	類似制度あり
健康経営	健康経営優良法人認定（2024年）	健康経営優良法人認定	健康経営優良法人認定
退職金制度	確定拠出年金制度	確定拠出年金制度	確定拠出年金制度
年次有給取得率	95.7％（2023年度）	公式データとして非開示	公式データとして非開示

東レの最大の特徴は、有給取得率95.7％という極めて高い水準にあることです。これは同業他社と比較しても特筆すべき実績で、ワークライフバランスの実現に向けた取り組みの成果が数値に現れています。旭化成や三菱ケミカルも類似の福利厚生制度を有していますが、東レのカフェテリアプランの充実度や住宅制度の具体的な金額設定の明確さは、転職検討者にとって判断しやすい情報となっています。研究開発費の投資比率では、東レは3.3％、旭化成は3.5％、三菱ケミカルは3.8％となっており、人材育成への投資姿勢にも各社の特色が表れています。

東レへの転職で注目すべき福利厚生ポイント

転職時の福利厚生チェックポイント

東レへの転職を検討する際に最も重要なポイントは、住宅関連制度の適用条件です。独身寮は35歳まで、社宅制度は45歳まで利用可能ですが、転職時の年齢によっては制度の恩恵を受けられる期間が限られる場合があります。また、社宅制度については「社有社宅に空きがなければ借上社宅を利用できる」仕組みとなっており、希望する時期に必ずしも利用できるとは限らない点も確認が必要です。カフェテリアプランの年間123,400円相当の補助は入社初年度から適用されるため、転職直後から福利厚生の恩恵を受けることができます。

退職金制度については、確定拠出年金制度を採用しているため、転職時に前職の企業型確定拠出年金がある場合は移管手続きが可能です。東レの場合、会社が掛金を拠出して従業員が自ら運用する制度設計となっているため、運用商品の選択肢や手数料体系も事前に確認しておくべき重要なポイントです。年次有給休暇については、法定通り入社6ヶ月後から付与開始となりますが、95.7％という高い取得率は、実際に休暇を取りやすい職場環境が整っていることを示しています。

入社後の手続きと利用方法

東レの福利厚生制度は入社時のオリエンテーションで詳細な説明があり、各制度の利用開始時期も明確に案内されます。住宅制度については、独身寮への入居は入社前から申し込み可能で、空きがあれば入社日から利用開始できます。ただし、実家が通勤圏内である場合は入居不可となるケースもあるため、事前の確認が必要です。カフェテリアプランのポイント付与は入社後に開始され、福利厚生サービスサイト「WELBOX」を通じて各種サービスを利用できるようになります。

東レ持株会への加入は入社後すぐに可能で、給与天引きによる定期購入を通じて中長期的な資産形成を支援する制度となっています。会社からの奨励金も付与されるため、資産形成を重視する転職者にとってはメリットの大きい制度です。健康診断については入社時に実施され、その後は年1回の定期健康診断に加えて、人間ドック受診の費用補助制度も利用できるようになります。各制度の詳細な利用方法や申請手続きについては、入社後の研修や社内イントラネットで継続的に情報提供される体制が整っています。

まとめ

東レの福利厚生制度は、住宅関連制度を中心とした手厚いサポート体制が最大の特徴です。独身寮は月額1万円程度、社宅制度は45歳まで利用可能で、カフェテリアプランでは年間123,400円相当の選択型福利厚生を提供しています。年次有給休暇取得率95.7％という実績は、ワークライフバランスの実現に向けた取り組みの成果を如実に示しており、転職検討者にとって大きな魅力となるでしょう。

同業他社と比較しても、東レの福利厚生制度は競争力のある水準にあり、特に住宅制度の具体的な金額設定の明確さや、健康経営優良法人認定に見られる健康管理体制の充実度は優位性を持っています。転職を検討される方は、年齢による制度適用期間の制限や、社宅制度の空き状況による利用可能性などを事前に確認することが重要です。東レは「人を基本とする経営」をコアバリューとして掲げており、従業員の生活基盤の安定と自己実現をサポートする包括的な福利厚生制度が、長期的なキャリア形成を支える基盤となることが期待できます。

出典
東レ株式会社 新卒採用サイト「福利厚生・両立支援制度」
東レ株式会社 会社概況（2025年3月末現在）
東レ株式会社 サステナビリティレポート「社員が働きやすい企業風土づくり」
東レ建設株式会社 採用情報「福利厚生」