【最新】BIPROGYの福利厚生｜休暇・手当・保険を徹底解説

2026年6月22日

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BIPROGY株式会社（以下、BIPROGY）は、大手システムインテグレーターとして幅広いIT事業を展開する東証プライム上場企業です。福利厚生面では、「ハタラクエール2024 優良福利厚生法人・部門賞（運用充実部門）」を受賞するなど、制度の充実ぶりが社外からも評価されています。

本記事では、BIPROGYの休暇・休日制度、住宅支援、健康・保険制度、キャリア支援まで、公式情報をもとに幅広く整理します。転職・就職の検討材料としてお役立てください。

BIPROGYの福利厚生の概要

BIPROGYは法定福利厚生に加え、独自の法定外福利厚生を多数整備しています。社員の生活・健康・育児・文化活動まで幅広くカバーしている点が特徴です。

カテゴリ	主な制度・内容	備考
休暇	年次有給休暇、特別休暇、育児・介護休業	有給取得率85.67%（2024年度）
住宅・生活支援	社宅（借上げ）、交通費支給	条件・金額は後述
健康管理	社内診療所、健康管理センター、人間ドック補助	本社ビル内に施設あり
共済・厚生事業	慶弔給付、医療補償、不妊治療補助、育児介護サービス	共済事業として運営
クラブ・余暇	全社約60団体のクラブ活動、リゾートクラブ・アスレチック会員価格利用	法定外福利厚生
退職後	退職金制度	具体的な算定基準は公式に公表されていません

BIPROGYは共済事業と福利厚生事業を組み合わせた二層構造で社員をサポートしています。健康・育児・余暇それぞれに実用的な制度が揃っており、大手SIerとしての体制の厚みが感じられます。

BIPROGYの休暇・休日制度

BIPROGYは年次有給休暇の高い取得率を実現しており、育児・介護関連の休業制度も法定を上回る水準で整備されています。

年次有給休暇・有給取得率

2024年度の有給休暇取得率は85.67%と公式に開示されています。 IT業界の平均的な有給取得率と比べても高水準であり、取りやすい職場環境が整っていることがわかります。

年次有給休暇 — 入社時から付与（日数・繰越条件の詳細は公式に公表されていません）
有給取得率 — 85.67%（2024年度・有価証券報告書より）
平均残業時間 — 月16.6時間（2024年度公式開示値）

特別休暇・育休・介護休業

育児・介護に関わる休業制度は法定基準を上回る設計となっており、特に短時間勤務制度の適用範囲が広い点が特徴です。

育児休業制度 — 法定に基づき整備。男性の育休取得率は有価証券報告書に開示（具体的な取得率の数値は最新の有価証券報告書でご確認ください）
短時間勤務制度 — 法律上の対象は3歳未満の子をもつ社員ですが、BIPROGYでは子どもが高校を卒業するまで時短勤務制度が適用されます
介護休業 — 法定に基づき整備。育児同様に取得しやすい環境を整備
不妊治療補助 — 共済事業の一環として不妊治療補助が設けられています
慶弔休暇 — 共済事業の慶弔給付と連動する形で整備（日数・詳細は公式に公表されていません）

高校卒業まで適用される短時間勤務制度は法定（3歳未満）を大幅に上回る制度です。育児期間が長い家庭にとって、特に実用的な制度といえます。

BIPROGYの住宅・生活支援制度

住宅関連の支援は、若手社員を中心に手厚い内容となっています。社宅（借上げマンション）の活用が中心であり、特に入社初期の生活コストを抑えやすい仕組みが整っています。

住宅手当・家賃補助

BIPROGYの住宅支援は、社宅（借上げ）制度が中心です。口コミ情報では月額負担が3〜4万円程度とされていますが、手当金額・適用条件・年齢上限等の詳細は公式に公表されていません。選考時に直接確認することをおすすめします。

社宅（借上げマンション） — 若手社員を中心に利用実績あり。適用条件は公式に公表されていません
住宅手当 — 具体的な支給額・条件は公式に公表されていません
家族手当 — 2024年以降の制度改定により、家族手当は廃止されたとの口コミあり（公式発表は確認できません。最新状況は選考時にご確認ください）

住宅手当・家族手当に関しては、人事制度改定により内容が変更された可能性があります。具体的な条件は選考・内定後の面談で必ず確認してください。

交通費・その他生活補助

通勤交通費は支給されています。上限額・支給条件の詳細は公式に公表されていません。生活補助としては、共済事業の枠組みでホームヘルプ補助や育児介護サービスの利用支援が設けられています。

交通費 — 実費支給（上限額は公式に公表されていません）
ホームヘルプ補助 — 共済事業として整備されており、育児・介護サービスの利用補助が含まれます
会員制リゾートクラブ — 全国各地の法人会員宿泊施設や会員制リゾートクラブを会員価格で利用できます
アスレチッククラブ — 会員価格での利用が可能
社員持株会 — 加入制度あり（奨励金の詳細は公式に公表されていません）

BIPROGYの健康・保険制度

BIPROGYは本社ビル内に診療所と健康管理センターを自社で設置しており、社員の健康管理に本格的に取り組んでいます。

健康保険・各種社会保険

法定の各種社会保険が完備されています。健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険はいずれも法定どおり適用されます。付加給付の有無や健保組合の詳細は公式に公表されていません。

健康保険 — 完備（健保組合の付加給付詳細は公式に公表されていません）
厚生年金保険 — 完備
雇用保険 — 完備
労災保険 — 完備
退職金制度 — 整備あり（算定基準・支給額は公式に公表されていません）

健康支援（定期健診・EAP・メンタルヘルス等）

本社ビル内に「BIPROGY診療所」と「健康管理センター」を設置しており、定期健康診断やインフルエンザ予防接種を毎年実施しています。診療所では薬の処方も受けられるため、外部の病院に出向かずに対応できる体制が整っています。

BIPROGY診療所 — 本社ビル内に設置。薬の処方も可能
健康管理センター — 本社ビル内に設置。保健指導を実施
定期健康診断 — 毎年実施
インフルエンザ予防接種 — 毎年実施
人間ドック — 本人および家族を対象に補助金ありで実施
医療補償給付 — 共済事業として整備
EAP・メンタルヘルスサポート — 会社全体として疾病予防と健康増進に取り組んでいることが公式に案内されていますが、EAPサービスの詳細は公式に公表されていません

BIPROGYのキャリア・スキルアップ支援

大手SIerとして、社員のスキル開発と評価制度の整備に継続的に取り組んでいます。IT業界の急速な変化に対応するための人材育成が経営方針に位置づけられています。

研修制度・資格取得支援

BIPROGYはIT専門職・営業職・スタッフ職など多様な職群を持ち、各職群に応じた育成プログラムを用意しています。資格取得支援制度も整備されていますが、補助金額・対象資格の詳細は公式に公表されていません。

階層別・職群別研修 — セールス・SE・システムサービス・スタッフの各職群に対応した育成プログラム
資格取得支援 — 制度あり（補助額・対象資格の詳細は公式に公表されていません）
クラブ活動支援 — 全社で約60団体のクラブ活動を支援しており、各種スポーツや文化活動も対象
キャリアセミナー・社内研修イベント — 採用サイトにキャリアセミナー・ジョブインサイト等の独自プログラムを案内

評価・昇進・昇給制度

BIPROGYはグレード制を採用しており、グレードによって年収が大きく変わる体系です。評価サイクルや昇給タイミングの詳細は公式に公表されていません。

グレード制 — グレードによって年収が大きく変わる体系であることが公式情報から読み取れます
賞与 — 年2回支給（算定基準・月数の詳細は公式に公表されていません）
中途採用比率 — 2024年度の中途採用比率は44.7%と公式に開示されており、多様なバックグラウンドの人材が活躍しやすい環境といえます
昇給タイミング・評価軸 — 具体的な内容は公式に公表されていません

有価証券報告書によれば、2025年3月31日時点の単体従業員数は4,254名で、平均年齢46.4歳、平均勤続年数20.8年、平均年間給与は846万円です。長期就業者が多く、キャリアを積み重ねるほど処遇が向上する構造がうかがえます。

【中途採用】BIPROGYのような優良企業への転職おすすめサービス

BIPROGYのような企業への転職を目指す方には、専門の転職サイトやエージェントの活用が効果的です。第二新卒エージェントneo、MyVisionなど、20代からキャリアアップを目指す方まで幅広くサポートするサービスが揃っています。自分のキャリアや希望条件に合ったサービスを選び、プロのアドバイスを受けながら転職活動を進めましょう。

BIPROGYの福利厚生の業界内評価

同規模の大手SIer（売上高1,000億円超・従業員数4,000〜5,000名規模）と比較したとき、BIPROGYの福利厚生はどのような水準にあるのかを整理します。

有給取得率85.67%・月平均残業16.6時間という数値は、IT業界の同規模企業の中でもトップクラスの水準です。本社ビル内に診療所と健康管理センターを自社設置している企業は大手SIerの中でも多くはなく、健康管理体制の充実度は業界内でも際立っています。一方で、住宅手当や家族手当は制度改定により縮小傾向にあるとの口コミもあり、生活支援手当の厚みという点では他の大手SIerと比較してやや見劣りする可能性があります。全体としては、ハタラクエール部門賞受賞が示すとおり、制度の運用・充実度で業界標準を上回る評価を得ているといえます。