キヤノン株式会社（以下、キヤノン）は、世界的な精密機器メーカーとして知られる東証プライム上場の大手企業です。同社への転職を検討している方にとって、給与水準と並んで重要なのが福利厚生制度の充実度です。本記事では、キヤノンの福利厚生制度について、住宅関連制度から休暇制度、退職金・年金制度まで、最新の情報をもとに詳しく解説します。転職活動における企業選びの参考として、ぜひご活用ください。

キヤノンの会社概要

キヤノンは1937年に設立された日本を代表する精密機器メーカーです。カメラ・レンズで培った光学技術を基盤に、現在はプリンター・事務機、メディカルシステム、産業機器など幅広い事業を展開しています。世界各地に製造・販売拠点を持つグローバル企業として、「共生」を企業理念に掲げ、持続可能な社会の実現を目指しています。

キヤノンの基本情報

項目	詳細
会社名	キヤノン株式会社
本社所在地	東京都大田区下丸子3-30-2
設立年	1937年
業種	精密機器
事業内容	カメラ・レンズ、プリンター・事務機、メディカルシステム、産業機器
上場市場	東証プライム
従業員数	23,457名（2024年12月期）
平均年収	866万円（2024年12月期）

キヤノンの事業は大きく4つの領域に分かれています。プリンティング事業では、オフィス向け複合機や個人向けインクジェットプリンターを展開し、世界シェア上位を維持しています。イメージング事業では、デジタルカメラ・レンズにおいて高い技術力と品質で業界をリードしています。メディカル事業では、CT・MRI・超音波診断装置など医療機器の開発・製造を手がけ、産業機器事業では半導体製造装置やネットワークカメラなどを提供しています。これらの多角的な事業展開により、安定した収益基盤を構築しています。

キヤノンの福利厚生制度の特徴

キヤノンの福利厚生制度は、「入社から退職後に到るまでライフステージごとに社員が安心して生活を営める」ことを基本方針としています。国の社会保険制度に加えて、社員全員が対象となる健康保険・企業年金・共済会などの各種制度と、個人の意思で加入する社員持株会・財形貯蓄・グループ生命保険などを用意し、公的保障・企業福祉・自助努力のバランスを取った制度設計が特徴です。

住宅関連制度

キヤノンは「仕事基準」の処遇を採用しており、住宅手当や社宅・寮の提供は原則として行っていません。これは個々人の状況によって処遇に差が出ることを避け、実力主義を徹底するための方針です。ただし、入社時や転勤時には一定の支援制度があります。入社後に自宅からの通勤が困難な勤務地に配属された場合は、入社時支度金として50万円が支給され、引越代も会社が負担します。転勤時には、独身者90万円、家族帯同者180万円の転勤時支度金が支給されるほか、引越代の会社負担、赴任手当、赴任旅費も支給されます。通勤手当については実費が支給され、条件を満たす場合は新幹線通勤も認められています。

健康・医療関連制度

キヤノンでは、法定の健康診断に加えて充実した健康・医療関連制度を提供しています。キヤノン健康保険組合による手厚いサポートのもと、早期発見が重要とされる「がん検診」への費用補助や、配偶者が受診する健康診断への費用補助を実施しています。定期健康診断の受診率は100%を維持しており、精密検査受診率も95.2%（2024年）と高水準です。傷病時の支援として、入院費の補助や差額ベッド料補助なども用意されています。また、産業医および保健師による健康相談体制も整備されており、社員の健康を第一に考えたサポート体制が構築されています。各事業所には診療所も設置されており、日常的な健康管理にも配慮されています。

出典：キヤノン株式会社 新卒採用FAQ、キヤノン株式会社 社会データ（2025年4月24日更新）

休暇・働き方制度

キヤノンは年間125日の休日を設定し、週休2日制（原則土・日）に加えて、5月連休、夏期、年末年始の休日があります。特徴的な制度として、社員自身が1年間の中で連続した5日間の休暇を設定できる「フリーバカンス制度」があり、土日と合わせると連続9日間の休暇取得が可能です。年次有給休暇は入社年に13日、翌年からは年間20日が付与され、半日単位での取得や時間単位休暇制度（最大5日間）も利用できます。2024年の有給休暇取得率は88.0%と高水準を維持しており、平均取得日数は17.6日となっています。勤続5年ごとのリフレッシュ休暇制度では、3日～10日間の連続休暇と金一封が支給されます。その他、結婚休暇（5日）、配偶者出産休暇（2日）、忌引休暇（3～5日）などの特別休暇も充実しています。就業時間は事業所により8:30～17:00または8:00～16:30（実労働時間7時間30分）で、働き方改革の一環として総実労働時間の削減にも取り組んでいます。

教育・研修制度

キヤノンでは、一人ひとりのキャリアに応じた多彩な教育プログラムを用意しています。技術分野別研修、ビジネススキル研修、PCスキル研修、語学研修といった選択型プログラムをはじめ、昇進時の役割・役職に応じた階層別研修も実施されています。特に注目すべきは、「技術者海外留学制度」や「キヤノングローバルマーケティングセールストレーニー制度」といった選抜型の研修プログラムです。e-Learningの積極的活用や手話による研修プログラムの運営など、多様な受講形態にも対応しています。人材育成ポータルサイトからいつでも研修情報を入手でき、関心のあるジャンルを登録すれば関連研修情報がメールで届くサービスも提供されています。資格取得支援制度もあり、業務に関連する資格取得費用の補助を受けることができます。2024年の社員一人当たりの平均研修時間は26.7時間、平均研修費は約17万3,000円となっており、人材育成に積極的に投資していることがわかります。

出典：キヤノン株式会社 新卒採用FAQ、キヤノン株式会社 社会データ（2025年4月24日更新）

キヤノンの各種手当・補助制度

キヤノンでは、各種手当・補助制度を通じて社員の生活をサポートしています。下記の表に主要な手当・補助制度をまとめました。

制度・手当名	内容	対象者
通勤手当	実費支給（新幹線通勤も条件により可能）	全社員
入社時支度金	50万円	通勤困難な勤務地配属者
転勤時支度金	独身者90万円、家族帯同者180万円	転勤者
出産祝金	公式データとしては非開示	出産者
資格取得支援	業務関連資格取得費用の補助	全社員
不妊治療費補助	治療費の半額補助	本人および扶養対象の配偶者
がん検診補助	各種がん検診費用の補助	40歳以上の対象者
入院費補助	差額ベッド料等の補助	全社員

特に注目すべきは、不妊治療に対する支援の充実です。不妊治療費の半額を会社が負担する制度があり、本人および扶養対象の配偶者が対象となります。また、不妊治療のための特別休暇制度も設けられており、治療と仕事の両立をサポートしています。健康関連では、法定健康診断に加えて各種がん検診への費用補助があり、早期発見・早期治療を推進しています。一方で、住宅手当や家族手当といった生活関連手当は提供されておらず、この点が他の大手企業と異なる特徴となっています。

キヤノンの退職金・年金制度

キヤノンでは、社員の退職後の生活を支える退職金・年金制度を整備しています。制度の詳細については以下の通りです。

退職金制度
キヤノンには退職金制度があり、勤続年数や退職事由に応じて支給されます。具体的な支給額については公式データとしては非開示となっていますが、大手企業として一般的な水準の退職金制度を維持していると考えられます。

企業年金制度
キヤノンでは「キヤノン企業年金基金」を設立し、社員の老後の生活を支援しています。企業年金基金による給付に加え、確定拠出年金制度も導入されており、社員が自ら運用方法を選択できる仕組みとなっています。また、任意加入の積立年金制度も用意されており、市場金利に連動した長期の積み立てが可能です。

その他の退職関連制度
社員持株会制度や財形貯蓄制度などの財産形成支援制度も充実しており、退職後の生活設計をサポートしています。住宅融資制度もあり、マイホーム取得時の資金調達を支援しています。

出典：キヤノン株式会社 新卒採用FAQ

キヤノンの福利厚生の評判・口コミ

キヤノンの福利厚生に関する従業員の評判は、制度によって評価が分かれています。

高評価を得ている制度
保養所については特に高い評価を得ています。箱根・湯布院に設置された保養所は「ホテル並みの充実ぶり」との声が多く、格安で利用できることから社員・家族から好評です。社員食堂についても「クオリティが高くコスパが良い」との評価があり、複数箇所に設置された食堂は社員のコミュニケーション促進にも貢献しています。体育・文化施設についても、事業所によって差はあるものの、体育館やスポーツジムなどの施設が整備されており、健康増進や職場コミュニケーションの場として活用されています。

改善要望が多い制度
最も多くの改善要望が寄せられるのが住宅関連制度です。住宅手当や社宅・寮の提供がないため、特に地方出身の新入社員からは「数年間はかなり厳しい生活を送ることになる」との声が聞かれます。また、家族手当や子供手当といった扶養関連の手当がないことについても、「大企業としては物足りない」との意見があります。保養所については施設の質は高いものの、「予約が取りにくい」「以前より箇所数が減った」との声もあります。

休暇制度の満足度
有給休暇の取得しやすさについては高い評価を得ており、フリーバカンス制度についても「しっかりと連続休暇が取れる」と好評です。育児・介護関連制度についても、男性の育児休業取得率が64.6%（2024年）と高く、働きやすい環境が整備されていると評価されています。

他社との福利厚生比較

キヤノンの福利厚生を精密機器業界の競合他社と比較すると、以下のような特徴が見えてきます。

制度	キヤノン	ニコン	富士フイルム
住宅手当	なし	あり	あり
有給取得率	88.0%	公開情報なし	公開情報なし
保養所	3箇所（箱根・湯布院・熱海）	複数箇所	複数箇所
退職金制度	あり	あり	あり
企業年金	あり（確定拠出年金含む）	あり	あり
社員食堂	あり（複数箇所）	あり	あり

精密機器業界の中では、キヤノンは住宅手当がない点で他社と差が生じています。一方で、有給休暇取得率の高さや充実した健康管理制度、保養所の質の高さなどは業界でも高水準を維持しています。退職金・年金制度については、業界標準的な制度を提供しており、特に確定拠出年金の導入により社員の選択肢を広げている点が特徴的です。総合的には、住宅関連を除けば業界平均以上の福利厚生水準を維持していると評価できます。

キヤノンへの転職で注目すべき福利厚生ポイント

転職時の福利厚生チェックポイント

キヤノンへの転職を検討する際は、以下のポイントを重点的にチェックすることをおすすめします。

住宅関連費用の計算
キヤノンには住宅手当がないため、勤務地周辺の家賃相場を事前に調査し、手取り収入に対する住居費の割合を計算しておくことが重要です。特に東京・神奈川エリアの事業所に配属される可能性が高い場合は、住居費が家計に与える影響を慎重に検討する必要があります。

保険・年金制度の活用方法
確定拠出年金制度や積立年金制度など、自助努力による資産形成制度が充実しているため、これらの制度を有効活用できるかどうかが重要です。特に確定拠出年金については、運用方法によって将来の受給額に大きな差が生じるため、制度内容を詳しく理解しておくことが大切です。

健康管理制度の充実度
法定健康診断以外の充実した健康管理制度は、キヤノンの大きな魅力の一つです。がん検診補助や不妊治療費補助など、ライフステージに応じた支援制度があることを確認しておきましょう。

休暇制度の取得実績
有給休暇取得率88.0%という高い実績は、実際に休暇が取りやすい職場環境があることを示しています。フリーバカンス制度についても、制度の利用実績や取得時期の柔軟性を確認しておくとよいでしょう。

入社後の手続きと利用方法

キヤノンに入社後は、以下の手続きを順次行うことになります。

初回手続き
入社と同時にキヤノン健康保険組合への加入手続きが行われます。社員持株会や財形貯蓄制度への加入は任意ですが、入社後早期に検討することをおすすめします。確定拠出年金についても、運用方針を決定する必要があります。

制度利用の開始時期
健康診断や各種健康支援制度は入社後すぐに利用可能です。保養所については予約制となっており、入社後に利用方法の説明があります。有給休暇については、4月1日入社の場合、5月に13日が付与され、すぐに利用可能です。

申請方法
各種手当や補助制度の申請は、社内システムを通じて行います。資格取得支援や不妊治療費補助などは、事前申請が必要な場合があるため、制度利用前に人事部門への確認が必要です。

まとめ

キヤノンの福利厚生制度は、住宅手当がない一方で、健康管理・休暇制度・教育研修・退職給付制度については業界でも高水準の制度を提供しています。特に、有給休暇取得率88.0%の実績が示すように、実際に制度を利用しやすい職場環境が整備されている点は大きな魅力です。

転職検討者にとって重要なのは、住宅関連費用を含めた総合的な条件判断です。キヤノンの平均年収866万円という水準を考慮すると、住宅手当がなくても十分な生活水準を維持できる可能性が高いですが、個人の状況に応じた詳細な検討が必要です。

また、確定拠出年金制度や積立年金制度など、将来の資産形成を支援する制度が充実していることから、長期的なキャリア形成を考える方には適した環境といえるでしょう。健康管理制度の充実や教育研修制度の豊富さも、安心して働き続けられる環境づくりに貢献しています。

キヤノンへの転職をお考えの方は、これらの福利厚生制度の内容を十分に理解し、ご自身のライフプランと照らし合わせて判断されることをおすすめします。