化粧品業界のリーディングカンパニーとして150年以上の歴史を持つ株式会社資生堂（以下、資生堂）。グローバル展開を積極的に進める同社は、従業員の働きやすさを重視した充実の福利厚生制度で注目を集めています。この記事では、資生堂への転職を検討している方に向けて、住宅手当や休暇制度、退職金制度まで、資生堂の福利厚生を詳しく解説します。

資生堂の会社概要

資生堂は、1872年に創業された日本最大の化粧品メーカーです。東京証券取引所プライム市場に上場しており、国内外で約3万8,000名の従業員を抱える大企業として、化粧品・スキンケア・フレグランスなどの美容関連事業を世界規模で展開しています。近年は特にアジア太平洋地域での成長が著しく、グローバル企業としての地位を確固たるものにしています。

資生堂の基本情報

項目	詳細
会社名	株式会社資生堂
本社所在地	東京都中央区銀座7-5-5
設立年	1927年（創業1872年）
業種	化学工業（化粧品製造業）
事業内容	化粧品、パーソナルケア製品の製造・販売
上場市場	東京証券取引所プライム市場

資生堂の事業は、プレステージ事業、コスメティクス事業、パーソナルケア事業、プロフェッショナル事業の4つの柱で構成されています。プレステージ事業では「SHISEIDO」「クレ・ド・ポー ボーテ」などの高級ブランドを展開し、コスメティクス事業では「MAQuillAGE」「INTEGRATE」などの国内ブランドを手がけています。パーソナルケア事業では「SENKA」「TSUBAKI」などのヘアケア・ボディケア製品、プロフェッショナル事業では美容師向けの製品を提供しています。売上高は約1兆円を超え、国内化粧品市場でトップシェアを維持しています。

資生堂の福利厚生制度の特徴

資生堂の福利厚生制度は、従業員一人ひとりが「美しく、豊かな人生」を送れるよう設計されています。同社では「人材こそが最も重要な資産」との考えのもと、多様性を尊重し、ワークライフバランスの実現を支援する充実した制度を整備しています。特に女性活躍推進に力を入れており、育児・介護支援制度の充実度は業界トップクラスです。

住宅関連制度

資生堂では、従業員の居住環境をサポートするため、住宅手当制度と社宅制度を設けています。住宅手当については、賃貸住宅に居住する従業員に対して月額2万円から5万円程度の支給を行っています（勤務地域や家族構成により異なります）。また、全国の主要拠点には独身寮や家族寮を完備しており、特に転勤の多い総合職には優先的に社宅が提供されます。社宅の家賃負担は本人負担が3割程度となっており、経済的負担を大幅に軽減できる制度となっています。

健康・医療関連制度

資生堂の健康・医療関連制度は、予防医学の観点から充実した内容となっています。健康保険は資生堂健康保険組合に加入し、法定給付に加えて独自の付加給付も充実しています。年1回の定期健康診断では、35歳以上は人間ドックを受診でき、費用は全額会社負担です。また、歯科検診やがん検診、婦人科検診なども会社負担で受診可能です。メンタルヘルスサポートとして、外部機関と連携したカウンセリングサービスも提供しており、従業員とその家族が利用できます。さらに、インフルエンザ予防接種の費用補助や、健康増進を目的とした各種セミナーも定期的に開催されています。

休暇・働き方制度

資生堂は「働き方改革」を積極的に推進しており、多様な休暇制度と柔軟な働き方を支援しています。年次有給休暇の付与日数は法定基準を上回っており、初年度は15日、最大20日まで付与されます。2023年度の有給取得率は73.2％と高水準を維持しています。特別休暇として、結婚休暇（5日間）、忌引休暇、リフレッシュ休暇（勤続10年、20年、30年時に各5日間）を設けています。また、育児休業は法定期間を超えて子が2歳になるまで取得可能で、男性の育児休業取得率も90％を超えています。フレックスタイム制度やテレワーク制度も導入されており、コアタイムを10時から15時に設定し、在宅勤務も月8日まで利用可能です。

教育・研修制度

資生堂の教育・研修制度は、「人材育成こそが競争力の源泉」との理念に基づき、体系的に構築されています。新入社員研修では3か月間の充実したプログラムを実施し、ビジネススキルから美容知識まで幅広く学べます。階層別研修として、主任・係長・課長・部長それぞれの役職に応じた管理職研修も充実しています。専門スキル向上のため、美容技術研修や語学研修、デジタルスキル研修なども定期的に開催されています。資格取得支援制度では、業務に関連する資格の受験料や教材費を会社が負担し、合格時には報奨金も支給されます。また、海外研修制度や大学院への派遣制度もあり、グローバル人材の育成にも力を入れています。自己啓発支援として、通信教育の受講料補助や書籍購入費の補助制度も整備されています。

資生堂の各種手当・補助制度

制度・手当名	内容	対象者
住宅手当	月額2万円～5万円（地域・家族構成による）	賃貸住宅居住者
交通費	実費支給（月額上限5万円）	全従業員
家族手当	配偶者月額1.5万円、子ども1人あたり月額1万円	扶養家族有りの従業員
資格取得支援	受験料・教材費全額補助、合格報奨金3万円～10万円	業務関連資格取得者
食事補助	社員食堂利用時1食あたり200円補助	全従業員
慶弔見舞金	結婚祝金5万円、出産祝金3万円等	該当する従業員
育児支援手当	保育料補助月額2万円、ベビーシッター費用補助	育児中の従業員

これらの手当・補助制度により、従業員の経済的負担を軽減し、安心して業務に専念できる環境を提供しています。特に育児支援手当は他社と比較しても手厚く、働く女性を強力にサポートしています。

資生堂の退職金・年金制度

資生堂では、確定給付企業年金制度と確定拠出年金制度を組み合わせたハイブリッド型の退職金制度を採用しています。確定給付企業年金制度では、勤続年数と退職時の給与水準に基づいて退職金が算定されます。一般的に、大卒で定年退職した場合の退職金は約2,000万円から2,500万円程度となっています。確定拠出年金制度では、会社が毎月一定額を拠出し、従業員が自らの判断で運用商品を選択します。会社拠出額は月額約2万円から4万円で、勤続年数や職位により異なります。また、従業員による追加拠出（マッチング拠出）も可能で、節税効果も期待できます。退職一時金と年金の選択も可能で、個々のライフプランに応じて受給方法を決定できる柔軟性の高い制度となっています。

資生堂の福利厚生の評判・口コミ

従業員満足度調査や転職口コミサイトでは、資生堂の福利厚生について高い評価を得ています。特に評価の高い制度として、育児支援制度の充実度が挙げられます。育児休業取得率の高さや復職支援制度、時短勤務制度などが働く女性から高く評価されています。また、住宅関連制度についても「社宅の質が良く、家賃負担が軽い」「転勤時のサポートが手厚い」との声が多く聞かれます。健康管理制度についても「人間ドックが充実している」「メンタルヘルスサポートが手厚い」といったポジティブな評価が目立ちます。一方で、改善点として「地方勤務者への手当がもう少し充実していれば」「資格取得支援の対象資格を拡大してほしい」といった声もあります。総合的には、従業員満足度は業界平均を上回っており、特に女性従業員からの評価が高い傾向にあります。

他社との福利厚生比較

制度	資生堂	花王	コーセー
住宅手当	月額2万円～5万円	月額3万円～6万円	月額1.5万円～4万円
有給取得率	73.2％	68.5％	65.8％
育児休業期間	子が2歳まで	子が1歳6か月まで	子が1歳まで
退職金制度	確定給付＋確定拠出	確定給付＋確定拠出	確定給付のみ
社員食堂補助	1食200円	1食300円	補助なし
在宅勤務制度	月8日まで	月10日まで	月5日まで

同業他社との比較では、資生堂は特に育児支援制度と有給取得率で優位性を示しています。住宅手当は花王に若干劣るものの、育児休業期間の長さや取得のしやすさでは業界トップクラスです。在宅勤務制度については花王が最も充実していますが、資生堂も十分な制度を整備しています。

資生堂への転職で注目すべき福利厚生ポイント

転職時の福利厚生チェックポイント

資生堂への転職を検討する際は、以下の福利厚生ポイントを重点的にチェックしましょう。まず、住宅関連制度については、転勤の可能性と社宅・住宅手当の適用条件を確認することが重要です。特に総合職の場合は転勤が多いため、全国の社宅整備状況を把握しておきましょう。育児・介護支援制度については、将来的なライフイベントを見据えて、休業期間や復職支援制度の内容を詳しく確認してください。キャリア形成の観点では、研修制度の充実度と海外赴任の機会、語学研修の内容をチェックしましょう。また、退職金制度については、確定拠出年金の運用商品ラインナップや会社拠出額の詳細を確認し、長期的な資産形成計画を立てることをおすすめします。健康管理制度では、定期健康診断の内容やメンタルヘルスサポートの充実度を確認し、安心して長く働ける環境かどうかを判断しましょう。

入社後の手続きと利用方法

資生堂に入社後は、まず人事部門で各種福利厚生制度の説明を受け、必要な手続きを行います。住宅手当の申請は入社時に行い、賃貸契約書等の書類提出が必要です。社宅希望者は別途申請が必要で、空き状況により入居時期が決まります。健康保険組合への加入手続きは入社初日に行い、保険証は約1週間で発行されます。確定拠出年金の運用商品選択は入社後1か月以内に決定する必要があり、専門スタッフによる説明会も開催されます。各種手当の申請は人事システムを通じて行い、家族手当等は扶養家族の証明書類が必要です。研修制度への参加申込みは四半期ごとに募集があり、上司との面談を通じて受講プログラムを決定します。在宅勤務制度の利用には事前申請が必要で、月初に翌月の利用予定を提出します。福利厚生制度の詳細は社内イントラネットで随時確認でき、変更がある場合は事前に通知されます。

まとめ

資生堂の福利厚生制度は、従業員の多様な価値観とライフスタイルに対応した充実した内容となっています。特に育児支援制度の手厚さ、住宅関連制度の安定性、教育・研修制度の体系性は業界トップクラスの水準です。有給取得率の高さやテレワーク制度の整備により、ワークライフバランスの実現も十分可能な環境が整っています。退職金制度についても、確定給付と確定拠出のハイブリッド型により、安定性と運用の自由度を両立しています。転職を検討される方は、これらの福利厚生制度の詳細を面接時にしっかりと確認し、自身のキャリアプランやライフプランとの適合性を判断することをおすすめします。美容業界でのキャリア形成と充実した福利厚生を両立したい方にとって、資生堂は魅力的な選択肢の一つと言えるでしょう。