転職を考える際に気になるのが「年収」や「企業の安定性」。特に、総合不動産デベロッパーとして長い歴史を持つ東京建物株式会社は、安定感と成長性を兼ね備えた魅力的な企業の一つです。東京建物は、ビル事業や住宅事業を中心に、多角的な不動産ビジネスを展開しており、その年収水準や福利厚生、キャリアの安定性から転職市場でも注目を集めています。

本記事では、東京建物の年収情報を中心に、最新の有価証券報告書に基づいたデータや競合他社との比較、役職別・年齢別年収推移、さらには転職難易度や福利厚生について詳しく解説します。

東京建物の会社概要

東京建物株式会社は1896年に創業され、130年を超える歴史を持つ日本の総合不動産デベロッパーです。日本の近代不動産業の草分けとして位置づけられ、長年にわたり都市開発や住宅建設を手掛けてきました。現在では「ビル事業」と「住宅事業」を主軸に、不動産ファンドやリゾート開発など多岐にわたる事業を展開しています。

主な事業内容は以下の通りです。

事業領域	詳細
ビル事業	オフィスビルの開発・賃貸管理。東京・大阪など大都市圏でのプロジェクトが中心。
住宅事業	分譲マンション「Brillia」シリーズを代表とする住宅開発・販売。
商業施設事業	都市型商業施設の開発および管理運営。
物流施設開発事業	物流拠点や倉庫施設の開発事業。
不動産ファンド事業	資産運用事業として不動産を対象としたファンドマネジメントを行う。
海外事業	アジア・アメリカを中心に不動産開発事業を展開。

東京建物の本社は東京都中央区八重洲に位置し、最新設備が整ったオフィスビル「東京建物八重洲ビル」に拠点を置いています。

項目	詳細
会社名	東京建物株式会社
英語名	Tokyo Tatemono Co., Ltd.
創業	1896年
資本金	924億円
本社所在地	東京都中央区八重洲一丁目4番16号
事業内容	ビル事業、住宅事業、物流施設事業、不動産ファンド事業など

東京建物は都市開発の先駆者として、堅実な成長を遂げてきた企業であり、その事業範囲は国内外を問わず拡大しています。

東京建物の平均年収はどのぐらい？

東京建物の平均年収は、同社の有価証券報告書によると1,024万円です（2023年12月期）。不動産業界の中でも高水準に位置し、優れた給与体系が特徴です。平均年齢は41.8歳となっており、経験と実績を積んだ社員が中心となって活躍していることがわかります。

年度別の平均年収推移

東京建物の平均年収は、過去数年間で安定した推移を見せています。以下の表に、過去6年分のデータをまとめました。

年度	平均年収	平均年齢
2023年12月期	1,024万円	41.8歳
2022年12月期	1,009万円	42.2歳
2021年12月期	1,019万円	42.6歳
2020年12月期	941万円	42.3歳
2019年12月期	960万円	42.3歳
2018年12月期	959万円	42.3歳

2020年には一時的な減少が見られましたが、その後は再び増加傾向となり、2023年には1,024万円という水準に達しています。不動産業界の安定した成長が、同社の給与水準にも反映されています。

他企業との比較データ

東京建物の平均年収は、不動産業界の大手デベロッパー企業と比較すると中位に位置しています。以下に、競合企業と東京建物の平均年収をまとめました。

企業名	平均年収	年度
三井不動産	1,289万円	2024年3月期決算
三菱地所	1,273万円	2024年3月期決算
東急不動産	1,113万円	2024年3月期決算
野村不動産	1,091万円	2024年3月期決算
東京建物	1,024万円	2023年12月期決算
森ビル	956万円	2024年3月期決算
住友不動産	731万円	2024年3月期決算

三井不動産や三菱地所といった業界トップクラスのデベロッパーと比較するとやや低いものの、東急不動産や野村不動産とはほぼ同等の水準にあります。

このように、東京建物は中堅クラスの不動産企業として安定した年収を維持しており、業界全体の平均年収を大きく上回る水準を誇っています。

東京建物の役職別年収データ

東京建物では、役職に応じて年収が大きく変わります。特に管理職以上になると高収入が期待できるため、昇進を目指すことで年収アップの可能性が広がります。

東京建物の総合職における役職別の年収は以下の通りです。有価証券報告書のデータや業界内の標準水準を基に作成しています。

役職	年次	年収レンジ
役職なし	1〜3年目	500〜700万円
主任	4〜8年目	750〜1,000万円
課長代理	9〜14年目	1,200〜1,400万円
課長	15年目以降	1,600〜1,800万円
グループリーダー	評価次第	2,000万円程度
部長	評価次第	2,000万円以上

東京建物では、課長代理まではほぼ全員が昇進する仕組みが整っており、年功序列的な要素も強いとされています。しかし、課長以降は実力や評価に基づいて昇進が決まるため、競争が激しくなります。

また、賞与は年に2回支給され、業績に応じて金額が変動するため、役職が上がるほど賞与の割合も大きくなる傾向にあります。

東京建物の年齢別年収推移

東京建物で働く社員の年齢別年収の推移を見ていきましょう。新卒から入社し、順調に昇進した場合の年収のイメージは以下の通りです。

年齢	年収
25歳	550〜600万円
30歳	800〜850万円
35歳	950〜1,000万円
40歳	1,200〜1,400万円
45歳	1,500万円以上（評価次第）
50歳	1,800万円以上（評価次第）

20代から30代前半までは年功序列の色が強いため、安定して昇給が見込めます。35歳以降は実力や評価が年収に反映されやすくなり、課長代理や課長への昇進で大幅な年収アップが期待できます。

特に40代以降は役職に就くことで1,200万円以上の高収入が狙えるため、長期的なキャリア形成が非常に重要になります。

東京建物の福利厚生

東京建物の福利厚生は非常に充実しており、社員が働きやすい環境が整えられています。

福利厚生項目	内容
住宅関連	独身寮や社宅制度、住宅手当を支給
休暇制度	完全週休2日制、有給休暇、リフレッシュ休暇、育児休業制度
健康・医療	健康診断、医療費補助、診療所の設置
働き方改革	フレックスタイム制度、時短勤務制度、在宅勤務制度
退職金制度	退職一時金、確定拠出年金制度（企業型DC）
その他手当	家族手当、通勤手当、資格取得支援制度

特に住宅関連の福利厚生が手厚く、独身寮や社宅が整備されているため、住居費を抑えながら生活することが可能です。また、育児休業制度や時短勤務制度も整っているため、ライフイベントに応じた働き方が実現できます。

東京建物の転職難易度は？

東京建物は日本を代表する不動産デベロッパーの一つであり、年収の高さや安定した企業基盤から転職市場で非常に人気のある企業です。そのため、転職難易度は比較的高いと言えるでしょう。

転職難易度が高い理由

1. 大手不動産デベロッパーとしての人気
   東京建物は業界内でも知名度が高く、年収水準や福利厚生が充実しているため、多くの求職者からの応募が集まります。
2. 即戦力としてのスキルが求められる
   中途採用では即戦力を期待されるため、不動産業界での経験や、プロジェクトマネジメント能力が必須となります。
3. 選考フローが厳格
   書類選考、複数回の面接、適性検査など、厳格な選考フローを通過する必要があります。特に面接では、過去の実績やスキルに加えてカルチャーフィットも重視されます。

中途採用のポイント

東京建物では中途採用も積極的に行っており、20代や第二新卒の転職実績もあります。ただし、専門知識や業界経験があることが前提とされることが多く、他業界からの転職は難易度が高めです。

特に以下のスキルや経験が評価されやすい傾向にあります：

• 不動産業界での営業経験
• プロジェクトマネジメント経験
• 宅地建物取引士（宅建）の資格
• 都市開発や住宅販売に関する知識

まとめ

東京建物は日本を代表する不動産デベロッパーとして、業界内でも高い知名度と信頼を誇る企業です。平均年収は1,024万円と高水準であり、業界内でもトップクラスの待遇が魅力です。また、福利厚生が充実していることから、働きやすい環境が整っている点も大きな特徴です。住宅手当や独身寮、社宅制度により、社員の生活面でも手厚いサポートが受けられます。

一方で、転職難易度は高く、即戦力としてのスキルや経験が求められます。特に不動産業界での実績や資格があると、選考を有利に進めやすいでしょう。東京建物への転職を検討している方は、自分のスキルや経験を棚卸しし、具体的な実績や強みをアピールすることが重要です。