副業をしたいけれど、面接でそれを聞くのは印象が悪いのだろうか——転職活動中にそんな不安を感じたことはありませんか。「副業できるかどうか」が転職先を選ぶ大きな軸になっている方にとって、この確認を怠ると入社後に後悔することになりかねません。

実は、聞き方とタイミングを意識すれば、副業の可否を面接で確認することは十分に可能です。むしろ、入社後にトラブルになるほうがずっとリスクが高い。

この記事では、新卒・第二新卒の採用人事として3社の選考現場を経験してきた編集部の視点から、転職面接で副業許可を確認する方法・タイミング・具体的な聞き方のフレーズをまとめました。「なんとなく聞きにくい」を解消するヒントがきっと見つかります。

副業を転職の条件にする人が増えている背景

副業に関心を持つ転職者が増えていることには、はっきりした社会的背景があります。

厚生労働省は2018年1月にモデル就業規則を改定し、「労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる」という方針を打ち出しました。 この「副業容認」の流れを受け、企業側の姿勢も少しずつ変わってきています。

リクルートが2020年度に実施した調査によれば、「従業員の兼業・副業を認める人事制度はありますか？」という質問に「ある」と回答した人事担当者の割合は49.5%と、全国の調査対象企業のおよそ半数が副業を認めているという結果が出ています。

ただし、「副業OK」と書かれていても、実態はかなり幅があるのが現実です。 副業可と言っても、副業を容認している程度なのか、副業を推奨している企業なのかを面接前に判断するのは難しい場合があります。 この温度感の違いを把握せずに入社すると、「許可はされているが、実際には暗黙の圧力がある」というケースに直面することもあります。

面接で副業について聞くのはNGなのか｜人事経験者の本音

結論から言えば、「絶対にNGではないが、リスクがある」というのが正直なところです。人事担当として採用面接を担当していた経験から振り返ると、副業の質問が来たときに感じる印象は、その聞き方によって大きく変わりました。

面接で副業について質問することは、「この会社で全力でがんばります！ただし別の企業でも頑張りたいと思いますが、可能ですか？」と言っているのと同じ、と受け取られかねないケースがあります。 特に副業前提での入社を匂わせる聞き方は、採用担当者に不安感を与えます。

一方で、聞くこと自体は特段悪印象にはならないが、聞き方と相手の会社次第だという見方もあります。副業OKな会社なら、むしろアピールポイントとして積極的に説明してくることもあります。

つまり、聞くこと自体よりも、「どのタイミングで」「どう切り出すか」が評価を分けるのです。

副業を聞いて印象を落としやすいパターン

採用現場で実際に見てきた「印象が悪くなりやすい聞き方」には、共通したパターンがあります。

• 「副業はできますか？」とダイレクトに切り出す（動機が副業ありきに見える）
• 面接の冒頭や志望動機の説明前に副業の話を持ち出す
• 副業の話題を複数回にわたって繰り返す
• 本業の志望動機よりも副業の条件への質問が多くなる

副業に対して積極的に質問を繰り返してしまうと、「本業に対する質問はないのだろうか」「副業ありきで本業が疎かになるのでは」と不安を抱かれてしまう可能性があります。

副業許可を確認するのに最適なタイミング

副業の確認には、選考フローに合わせた最適なタイミングがあります。「いつ聞くか」で印象の受け取り方は大きく変わります。

応募前｜求人票・採用ページで確認する

最もリスクが低く、効率的な方法は、面接を受ける前に情報を集めておくことです。 近年、採用情報に「副業OK」と掲載されている企業が増えており、転職サイトによっては「副業OK」の検索タグが用意されていることもあります。

求人票で明示されていない場合も、企業の採用ページや社員インタビュー記事、口コミサイトの投稿（あくまで参考程度に）からある程度の文化を読み取ることができます。「副業」という言葉が一切出てこない場合は、慎重に判断するほうが無難です。

カジュアル面談｜最も聞きやすいタイミング

転職エージェント経由や、企業からのスカウト後に設けられるカジュアル面談は、副業の有無を確認する絶好の機会です。 カジュアルな面談を活用することで、転職後に副業の可否で悩むリスクを減らせるでしょう。

ただし、カジュアル面談であっても選考の延長線上にある点を踏まえ、副業に関する意思を全面に出し過ぎないのが賢明といえます。 あくまで「文化を理解したい」というスタンスで確認するのがポイントです。

面接の逆質問タイム｜本業への意欲を示したうえで

選考の面接で確認する場合は、必ず「逆質問の機会」を使いましょう。 面接では、まず応募した仕事に対する疑問をクリアにし、しっかりとやる気をアピールする必要があります。そのうえで採用担当者へ副業に関する質問を確認するとよいでしょう。

私が人事担当だった頃、逆質問の場面で副業について聞いてくる候補者は少なくありませんでした。そのとき印象がよかったのは、「御社で貢献したい」という志望動機をしっかり語ったうえで、さらっと確認を入れてくるパターン。一方、志望動機が弱いまま副業の話だけが濃い場合は、率直に言って「本業への本気度は大丈夫かな」と感じていました。

内定後｜最も安全に確認できるタイミング

副業がどうしても譲れない条件ではなく、あくまで確認したい程度であれば、内定取得後が最も安全です。 内定後に副業について確認することは問題ありません。面接では聞きづらかった条件も、内定を得た後なら比較的聞きやすくなることが多いです。

内定承諾前の条件確認として人事担当者に問い合わせるのが自然な流れです。「入社にあたって就業規則の内容を確認させてください」と切り出せば、副業についても自然に聞けます。

面接での副業確認｜好印象を与える聞き方の例

副業について確認する際は、「副業したいです」という直接的な希望より、「御社の方針を理解したい」というスタンスで聞くのが基本です。具体的なフレーズ例を状況別に整理します。

パターン1｜まだ副業をしていない・これから検討している場合

将来的に副業を検討しているが、まだ実際には始めていない場合は、時事ネタとして切り出すのが効果的です。

「最近は副業可能な会社も出てきて話題になったりしますが、御社はどういう考えを持っていますか？」と時事問題風に聞けば、当たり障りなく相手も答えやすいでしょう。

このフレーズのポイントは、「私は副業がしたい」ではなく「御社の方針を知りたい」という姿勢で聞けることです。回答次第で自分の気持ちを後から伝えるかどうか判断できます。

パターン2｜すでに副業をしており継続したい場合

すでに副業を行っており、転職後も継続したい場合は、正直に伝えることが基本です。 面接では、副業をしていることは正直に伝えることが推奨されます。特に、副業が本業に悪影響を与えない場合や、転職先の業務と競合しない場合は、面接官にその旨をしっかりと説明しましょう。

この場合、隠したまま入社するのは後々大きなリスクになります。 副業での収入が年間で20万円以上になれば確定申告をする必要がありますし、住民税が通常のサラリー分からの計算より多くなり勤務先にバレてしまうことになります。 隠し通せると思うのは、現実的には難しいのです。

伝える際は、「本業に影響しない範囲で、スキマ時間を活用している」という点を必ずセットで伝えることが重要です。

パターン3｜スキルアップ目的で副業を考えている場合

副業の目的が収入増加だけでなく、スキルアップや将来のキャリア形成にある場合は、それを前面に出すと好印象につながりやすいです。

スキルアップが目的であることを面接時に伝えることで、前向きな姿勢として評価されることもあるでしょう。 たとえば、「本業で学んだ〇〇のスキルを、週末のフリーランス案件で実践的に試しながら深めていきたい。その経験を御社での業務にも還元したいと考えています」という形で話すと、副業と本業を結びつけた説明になります。

副業許可を確認するうえで押さえておくべき注意点

副業OKの確認が取れた後も、注意すべき点がいくつかあります。「許可された」で安心せず、条件の細部まで確認することが入社後のトラブルを防ぎます。

「副業OK」にも条件がある

副業OKといっても、その内実はさまざまです。 副業OKではあるものの、本業と競合関係になる場合にはNGだったり、入社後の一定期間は不可となったりしているケースもあります。

また、企業によっては副業の内容やスケジュールについて定期的に報告する義務がある場合もあります。 副業の「許可」と「条件なし」は別の話です。面接・内定後のすり合わせで、以下の点を確認しておきましょう。

• 本業と同業・競合する副業はNGか
• 入社後の一定期間（たとえば試用期間中）は禁止されているか
• 副業の内容を事前に申請・報告する必要があるか
• 情報セキュリティ上、禁止される副業の種類はあるか

本業との両立が前提であることを忘れない

副業OKの企業に転職したとしても、副業OKの企業でも「副業を許可しないと、優秀な人材が集まらない」というトレード・オフを抱えていることが多く、その根底では「本業に専念してほしい」という考えがあります。

副業はあくまでサブの仕事です。転職当初は業務はもとより、社内環境に馴染むまでは相当の負担が掛かります。この大切な時期に使うべきパワーが副業により分散されることで、本業がおろそかとなっては元も子もありません。

私自身、採用担当として「副業OKだから」という理由だけで転職を決めた方が、入社後に本業のパフォーマンスが上がらず早期離職してしまったケースを見ています。副業はあくまで本業が軌道に乗ってからの話、という感覚は大切にしたほうが得策です。

本業と競合する副業は特に慎重に

副業の内容が本業と同一の事業であったり、本業「周辺」業務で顧客を奪い取ることになったりする場合は、就業規則内に副業自体はOKであるが本業に差し支えないものに限る、という記載があるはずです。

情報セキュリティ・競業避止という観点は、特にIT・コンサル・金融などの業界では厳しく見られます。面接や内定後の確認の際に、自分が想定している副業の種類と企業の方針がマッチするかを必ず確かめておきましょう。

転職エージェントを活用して副業条件を事前に確認する

副業の可否を面接前に確認したい場合、転職エージェントの活用は非常に有効な手段です。エージェントは企業の採用担当者と日常的にやり取りをしているため、求人票に書かれていない「副業の実態」を知っていることが多いからです。

転職エージェントから応募する場合はエージェントに前もって調べてもらったり、直接応募したあとに面接の過程で企業に直接聞いたりするのもよいでしょう。

また、エージェントのキャリアアドバイザーは、求職者のスキルや経験を元に最適な企業を紹介するだけでなく、面接の際に副業に関する交渉のアドバイスも行ってくれます。 「副業可能な会社を探しています」とエージェントに最初に伝えておけば、条件に合う求人に絞って紹介してもらうことも可能です。

自分一人で確認しようとすると、面接の場で「副業ありき」と見られるリスクがあります。エージェントを間に挟むことで、評価を傷つけずに副業条件の事前確認ができるという大きなメリットがあります。

副業OKの企業を効率よく探しながら転職活動を進めるなら、まずは転職エージェントへの相談が近道です。

まとめ｜副業許可の確認は「タイミング」と「伝え方」で決まる

副業の可否を転職面接で確認することは、決してタブーではありません。ただし、聞き方・タイミング・前提となる本業への熱意の見せ方で、印象は大きく変わります。

入社後に「聞いておけばよかった」と後悔しないよう、応募前の情報収集・カジュアル面談・内定後の確認を組み合わせながら、自分に合った方法で確認を取りましょう。転職エージェントを活用すれば、よりスムーズに副業条件を把握したうえで転職活動を進められます。

• 厚労省の2018年モデル就業規則改定以降、副業を認める企業は増加傾向にあるが「副業OK」の内実には幅がある
• 面接での副業確認は「御社の方針を知りたい」スタンスで切り出し、本業への意欲を先に示してから行う
• 最もリスクが低いタイミングは「応募前の情報収集」「カジュアル面談」「内定後の条件確認」の3段階
• すでに副業をしている場合は正直に伝え、本業への影響がないことを具体的に説明する
• 転職エージェントを活用すれば、副業条件を事前に確認しつつ評価リスクを最小化できる