紙・パルプ分野の専門商社グループを率いる持株会社、KPPグループホールディングス株式会社(以下、KPP)は、国内紙卸売業界で存在感を放つ東証プライム上場企業です。就職や転職を検討するにあたって、同社の年収水準や会社概要を正確に把握しておきたいという方は多いのではないでしょうか。本記事では、有価証券報告書などの一次情報をもとに、KPPグループホールディングスの平均年収、役職別・年齢別の年収データ、会社概要について詳しく解説します。
第二新卒や30代の若手ビジネスマン、就職活動中の大学生の方にも分かりやすいよう、数値の出典を明記しながら整理していますので、企業研究や年収交渉の参考にしてください。
KPPグループホールディングスの会社概要
KPPグループホールディングスは、 国際紙パルプ商事などを傘下に持つ紙・パルプ分野の専門商社グループの持株会社です。 グループとして連結売上高国内第一位、世界第三位(推定)(2022年3月期)を記録し、2021年3月末地点で45か国・133都市・150拠点に展開しているなど、国内外にまたがる大規模なネットワークを有しています。もともとは1924年創立の国際紙パルプ商事株式会社として紙商を営んでいましたが、2022年10月に持株会社体制へ移行し、現在の社名となりました。
KPPグループホールディングスの基本情報
| 会社名 | KPPグループホールディングス株式会社 |
| 証券コード | 9274(東証プライム) |
| 設立 | 1924年12月1日 |
| 本社所在地 | 東京都中央区明石町6番24号 |
| 資本金 | 47億2300万円(2026年3月31日現在) |
| 代表者 | 代表取締役会長兼CEO 田辺円、代表取締役社長兼COO 坂田保之 |
| 従業員数 | 単体36名/連結6,024名(2026年3月31日現在) |
| 事業内容 | 子会社等の株式又は持分の所有による事業活動の支配・管理、不動産の保有・賃貸等 |
KPPグループホールディングスは持株会社として、紙・板紙・パルプ・古紙等を扱う事業会社群を統括しています。中核子会社である国際紙パルプ商事株式会社は、 王子製紙㈱、日本製紙㈱等の大手製紙会社等より仕入れた紙類を国内外に販売することを主要業務とし、ほかに不動産の賃貸業、紙製品の加工業等を営んでいます。グループの事業セグメントは、 ペーパー&ボード事業、製紙原料事業、パッケージ事業、ビジュアルコミュニケーション事業、環境事業などをグローバルスケールで展開する体制となっており、北東アジア、欧州/米州、アジアパシフィックの各地域に拠点を構えています。
KPPグループホールディングスの平均年収はどのぐらい?
KPPグループホールディングスの平均年収は、提出会社(持株会社単体)の有価証券報告書における「従業員の状況」の記載から確認できます。最新の開示によれば、2026年3月期(2026年3月31日現在)の提出会社の平均年間給与は872万7,698円となっています。
年度別の平均年収推移
| 年度 | 平均年収(万円) | 平均年齢(歳) | 勤続年数(年) | 従業員数(名) |
|---|---|---|---|---|
| 2024年3月期 | 非開示 | 非開示 | 非開示 | 52 |
| 2025年3月期 | 936.1 | 44.8 | 9.6 | 34 |
| 2026年3月期 | 872.8 | 46.5 | 9.3 | 36 |
出典はKPPグループホールディングス株式会社 有価証券報告書(2026年3月期)です。同報告書の提出会社の状況欄には、 従業員数(人)・平均年齢(歳)・平均勤続年数(年)・平均年間給与(円)・平均年間給与の対前事業年度増減率(%)として 36・46.5・9.3・8,727,698・△6.8という数値が記載されています。この対前年度増減率から逆算すると、2025年3月期の平均年間給与はおよそ936万円と推計でき、同時期の別情報源が示す 9,361,201円という数値ともほぼ整合しています。なお、2024年3月期については、提出会社の従業員数が 従業員数 人 607 52 52 34 36という5期の推移の中で52名であったことは確認できたものの、平均年収・平均年齢・勤続年数の個別数値は本記事執筆時点で一次情報から確認できなかったため、該当セルは非開示としています。2022年10月の持株会社体制移行に伴い従業員数が大きく変動しているため、移行前後での単純な年次比較が難しい点にもご留意ください。
他企業との比較データ
KPPグループホールディングスはグループ内に多数の事業会社を抱える持株会社であるため、ここではグループ最大の事業会社である国際紙パルプ商事株式会社(提出会社ベース)との比較を見てみます。
| 企業(区分) | 平均年収(万円) | 平均年齢(歳) | 勤続年数(年) | 従業員数(名) |
|---|---|---|---|---|
| KPPグループホールディングス(持株会社単体) | 872.8 | 46.5 | 9.3 | 36 |
| 国際紙パルプ商事(グループ最大人員会社) | 714.7 | 44.1 | 18.6 | 525 |
国際紙パルプ商事の提出会社の状況欄には、 従業員数(人)・平均年齢(歳)・平均勤続年数(年)・平均年間給与(円)・平均年間給与の対前年度増減率(%)として 525・44.1・18.6・7,146,640・△6.7という数値が記載されており、万円換算すると714.7万円となります。
持株会社であるKPPグループホールディングス単体の平均年収872.8万円は、グループ中核の事業会社である国際紙パルプ商事の714.7万円を158万円上回っており、グループ内では管理部門を担う持株会社の給与水準の方が高い結果となっています。
KPPグループホールディングスの役職別年収データ
| 区分 | 公式開示の内容 |
|---|---|
| 役職別年収 | 非開示 |
KPPグループホールディングスの有価証券報告書では、従業員数・平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与といった全社平均の指標は開示されているものの、役員を除く一般社員について役職別(例えば主任・課長・部長など)の年収水準を区分した開示は行われていません。そのため、役職別の年収については公式データとしては非開示となっています。役職ごとの給与テーブルを知りたい場合は、採用選考や内定後の条件提示の場で直接確認することをおすすめします。
KPPグループホールディングスの年齢別年収推移
| 区分 | 公式開示の内容 |
|---|---|
| 年齢別年収(20代・30代・40代など) | 非開示 |
有価証券報告書に記載されているのは、提出会社全体の平均年齢(46.5歳)と平均年間給与(872万7,698円)の2指標であり、年代別・年齢層別に区分した年収データの開示はありません。したがって、年齢別の年収推移についても公式データとしては非開示となっています。平均年齢が46.5歳とやや高めであることから、同社ではベテラン層の比率が高い組織構成であることがうかがえますが、年代ごとの具体的な年収水準を知るには、選考過程での個別確認が必要です。
【中途採用】KPPグループホールディングスのような優良企業への転職おすすめサービス
KPPグループホールディングスのような企業への転職を目指す方には、専門の転職サイトやエージェントの活用が効果的です。第二新卒エージェントneo、MyVisionなど、20代からキャリアアップを目指す方まで幅広くサポートするサービスが揃っています。自分のキャリアや希望条件に合ったサービスを選び、プロのアドバイスを受けながら転職活動を進めましょう。
おすすめ転職エージェントサービス
KPPグループホールディングスの福利厚生
KPPグループホールディングスおよび中核事業会社である国際紙パルプ商事株式会社の福利厚生は、公式の新卒採用情報ページで確認できます。ここでは住宅・諸手当、休暇、社会保険、その他制度の4つのカテゴリに分けて整理します。
住宅・諸手当
同社の採用情報では、 家族手当(条件あり)、時間外手当、通勤手当(上限5万円/月)、役職手当、別居手当が諸手当として案内されています。また住まいに関する制度として、 寮・社宅(条件あり)が用意されていることも公式に明記されています。
休暇制度
休日・休暇については、 完全週休2日制(土・日曜日)、祝日、年末年始、年次有給休暇 (初年度10日)、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、保存休暇などが制度として整備されています。
社会保険
社会保険については、 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険が完備されています。一般的な大企業と同水準の社会保険制度が整えられているといえます。
その他の福利厚生・社内制度
そのほかの社内制度としては、 テレワーク勤務、フレックスタイム制度、育児・介護休業制度、財形貯蓄制度、持株会、退職金制度、資格取得支援制度が整備されているほか、 軽井沢保養所、木曽駒保養所といった厚生施設や、企業が設定したメニューからポイント内で選択できる カフェテリアプラン(ベネフィットステーション)も用意されています。また、同社グループは 2年連続で「ハラクエール2026」福利厚生推進法人に認証されましたと公式サイトで発表しており、福利厚生の充実度が外部機関からも評価されています。
KPPグループホールディングスの転職難易度は?
KPPグループホールディングスおよび国際紙パルプ商事の中途採用は、エン転職など大手求人媒体を通じて通年的に実施されています。公式求人では 想定年収500万円~700万円の社内SE職や、未経験可の営業職など、専門性や経験に応じた複数のポジションが募集されており、特定の時期に限らず自身のスキルと募集要件が合致したタイミングで応募を検討できる環境にあるといえます。
求められる人材像
国際紙パルプ商事の事業セグメントは、ペーパー&ボード事業、製紙原料事業、パッケージ事業、ビジュアルコミュニケーション事業、環境事業などグローバルスケールで展開されており、北東アジア、欧州・米州、アジアパシフィックの各地域に拠点を構えています。そのため、紙・パルプという専門商材を扱う業界知識に加えて、海外拠点との取引にも対応できる語学力やグローバルな視点を持つ人材が求められる傾向にあります。実際に公式求人でも、語学力を活かせる貿易事務のポジションが募集されており、国内外を問わず柔軟に業務を担える人材が歓迎されていることがうかがえます。
転職成功のポイント
中途入社を目指す場合は、紙・パルプ業界や商社業務の実務経験、または語学力や貿易事務の知識をアピールできると選考で有利に働きやすいと考えられます。また、同社は持株会社体制のもとでグループ各社が事業領域を分担しているため、応募時には自分の経験やキャリアがどの事業セグメント(ペーパー&ボード、製紙原料、パッケージ、ビジュアルコミュニケーション、環境など)と親和性が高いかを整理したうえで志望動機に落とし込むことが重要です。福利厚生面では寮・社宅や各種手当、資格取得支援制度が整っているため、入社後のキャリア形成や生活基盤の安定についても選考時に具体的に質問し、納得したうえで入社を決めることをおすすめします。
KPPグループホールディングスのまとめ
本記事では、KPPグループホールディングス株式会社の会社概要、平均年収、役職別・年齢別の年収データ、福利厚生、転職難易度について、有価証券報告書や公式採用情報などの一次情報をもとに解説しました。同社の平均年収は2026年3月期(提出会社)で872万7,698円であり、グループ中核の事業会社である国際紙パルプ商事の714.7万円を上回る水準となっています。一方で、役職別・年齢別といった詳細な年収データについては、有価証券報告書において公式には開示されていない点に注意が必要です。
福利厚生については、家族手当や通勤手当、寮・社宅、財形貯蓄、持株会、退職金制度、資格取得支援制度など幅広い制度が整えられており、2026年にはハタラクエール福利厚生推進法人として2年連続で認証されるなど、外部機関からも評価されています。紙・パルプ分野の専門商社グループとしてグローバルに事業を展開している点も、同社ならではの特徴といえるでしょう。
就職・転職を検討する際は、本記事で紹介した有価証券報告書の数値や公式採用情報を基礎データとして押さえたうえで、選考の場で役職別・年齢別の年収水準や配属先となる事業セグメントについて直接確認することをおすすめします。第二新卒や30代の若手ビジネスマン、就職活動中の大学生の方は、ぜひ自身のキャリアプランと照らし合わせながら、KPPグループホールディングスへの応募を検討してみてください。


